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閉幕したばかりの中国国際航空宇宙博覧会で、気動研究院が彩虹-5無人機を出展したほか、中航集団成飛公司も無人機・翼竜2と雲影の2機を出展した。あるメディアは、この3機を中国無人機領域の“旗艦”に喩えた。

2015年9月におこなわれた抗日・反ファシズム戦争勝利70周年の軍事パレードで、無人機方陣が2009年の建国60周年閲兵式以来再び、受閲隊に姿を現した。その中には「BZK-005」高空長時間航続無人機2機、探索・攻撃が一体化した「攻撃-1」無人機2機と「JWP-02」無人機7機があった。

アメリカのWintergreen Research社が2016年4月に発表した軍用無人機報告書によると、2022年までに世界無人機産業の市場は2015年の44億ドルから86億ドルにのぼる予想である。

そのうち、アメリカは相変わらず主導的地位を占める。ジェネラル・アトミクス、ロッキード・マーチンとノースロップ・グラマンの3社は2015年の世界無人機市場の19．9％、15．4％と11．5％のシェアを占めた。中国航天空気動力技術研究院所属の中国航天科学技術集団公司は世界第5位、7．6％のシェアを占めた。

上記の報告書の主筆であるスーザン・ユースティス氏は、無人機開発分野への参入について、アメリカが依然として73％のシェアを占めるが、中国はこの分野への参入が今後大幅に増えるだろう、と指摘した。

中国産無人機の発展はアメリカに感謝すべきである。なぜならアメリカは世界に模範を示した最初の国だからだ。しかし、アメリカの堅持した“使用するだけで販売しない”つまり「アメリカは襲撃のサービスを提供するが、無人機の販売はしない」という正論は、彼らにとって逆の効果をもたらした。