韓国は人口わずか5000万人、国土面積は約10万平方メートルという国だ。しかし、1人当たりの国内総生産（GDP）は3万ドル（約335万円）に達している。米国との特殊な関係、戦後の経済急成長が韓国を国際社会とつなぎ合わせ、国民の優越感は日増しに強くなった。韓国人の過度の自信と不合理な排外は多くの場面で示されている。例えば、韓国の多くのレストランは輸入品より価格が高くても国内の食材を使い、以前の韓国人は自動車購入でも国産を選んだ。ただ、ある韓国人はこっそりと「韓国車は安い。十分な資金があればベンツ、BMWといった一流ブランドを買いたい」とも明かしてくれた。

韓国人の過度の自信は国際的なスポーツイベントでも見られる。ソウル五輪ではペナルティーを科されたことに不満を持った韓国の選手らが審判に暴力を振るう一幕があった。先日、スピードスケートでロシア選手を倒して成績抹消となった韓国選手がいたが、韓国メディアは「2位のポジションを争って韓国とロシアの選手が接触。成績が取り消された」と軽く報じただけだった。

韓国国民について言うと、保守的な考え方が強い高齢者はメディアや政治家の影響を受けやすい。しかし、中国を理解している人や中国に行ったことのある人は違う。メディアが「中国産キムチが韓国市場を攻略」と報じた際、ある貿易会社の社長は「韓国経済は低迷している。値段が安くて質の良い中国産キムチを受け入れない手はない」と話した。そして、中韓両国の民間往来の拡大を背景に、韓国の若者は高齢者とは違う中国観を持つようになった。サムスングループの会長が「東アジアで韓国は日本を追い越そうと努力し、中国は韓国を追っている」という「サンドイッチ論」を語ったことがあるが、ソウル大学のある教授は15年に出演したテレビ番組で、「大勢の韓国人が中国の現状に対する理解を欠いている。中国に対する傲慢と偏見を捨てるべきだ。『サンドイッチ論』は時代遅れで、中国の若者が韓国を追い上げの目標としたことはない」と指摘。この教授の見解は韓国の若者に一定の衝撃を与えた。

一部政治家の言論について、ある韓国人は「自身の政党の利益を考えた発言。米国以外の国は保守勢力による政府攻撃に使われる」と話している。韓国の李洛淵（イ・ナギョン）首相は国会で野党議員の質問に困るたびに米国を「盾」にするが、このやり方に失敗はない。例えば「北朝鮮は本当に核を完全放棄する決心を固めたのか」と問われたのに対し、李首相は「トランプ大統領は北朝鮮の指導者との会談の後、北朝鮮が正しい行動を取ると信じていると表明した」と返した。こうした「責任転嫁」は野党議員に反論の言葉を失わせた。（翻訳・編集/野谷）