2025年10月31日、中国メディアの環球時報は、「われわれは中国の科学技術の成功から何を学べるか」と題した米メディアの評論記事を紹介した。

紹介したのは米メディア「ジ・アトランティック」の29日付文章。文章は「中国が得た成果を無視すれば米国は自らを傷つけるばかりだ」という副題を付した上で、中国における科学技術の急成長を米中両国の争いに絡めて論じている。

まず「今、中国を訪れる外国人旅行者はしばしば『未来の衝撃』を体験し、中国のそびえ立つ高層ビルや高速鉄道、巨大な橋、そして至る所で見かける電気自動車（EV）やスーパーアプリに驚嘆する」と紹介。無人運転のフライングタクシーを開発しただけでなく、多数のロボット、天宮宇宙ステーション、世界最大の水力発電プロジェクト、そして最先端の超音速兵器などを保有しているとした上で、7月に中国を訪れた際には「街頭に立つだけで、この国が未来へ踏み出そうとする強い渇望を感じることができた」と伝えている。

また、中国は不利な要因や外部からの衰退論に直面しても、驚くべき「回復力」を見せていると指摘。経済成長率が鈍化する中でも、重大な技術的ブレイクスルーを継続的に達成しているとし、重大な技術的ブレイクスルーを継続的に達成しているとした。さらに、中国のハイテク企業は充実したインフラやサプライチェーンシステム、専門知識を拠り所とする高いハードウエア製造能力を持つと紹介した。

その上で、中国企業のハードウエア製造の専門知識を活用すべきであり、製造業の国内回帰を目指すなら、中国の優秀な人材や企業を誘致する必要があるとしたほか、中国が進めているAI技術を伝統産業と新興産業に統合し、技術の恩恵を広く享受させる「多様な発展経路」を参考にすべきだと提言。かつての漁村からハイテク都市に変貌した広東省深セン市の成功や、オープンソースの理念が中国のAI分野にもたらす巨大な機会にも言及し、中国が将来的に世界の技術標準を形作る可能性を指摘した。

文章は、米中間の競争は今後も続くと予測する一方で、特にバッテリーや自動車部品、再生可能エネルギー分野など、特定の領域での協力強化は双方に利益をもたらすとした。そして、米国が傲慢（ごうまん）さや敵意から中国の成果を認めなければ、保護主義に陥り、ハイエンド製品や大学の競争力低下といった困難に直面するだろうと締めくくっている。（編集・翻訳/川尻）