中国の俳優リー・イーフォン（李易峰）が設立した制作会社に対し、北京市の裁判所が約4990万元（約10億円）の支払いの強制執行手続きを行ったとの話題が、中国のSNS・微博（ウェイボー）で注目を浴びた。

中国メディアの封面新聞によると、この強制執行はリー・イーフォンが2018年に設立した上海峰岩文化伝媒など2社に対して行われたもの。詳細は明らかになっていないが、リー・イーフォンは22年に北京市公安局の発表によって買春行為が明らかになり、その後は封殺状態が続いていることから、広告会社や制作会社などが賠償責任を求めたのではないかと報じている。

リー・イーフォンは過去に「中国四大若手俳優」の1人に数えられ、15年にはフォーブス誌の「中国セレブリティランキング（中国名人榜）」で年収約7000万元（約14億5000万円）で9位に入るなど、トップクラスの人気俳優だった。22年秋にスキャンダルが発覚してからは活動の場を失っているが、今年4月にはタイ・バンコクでソロコンサートを開催。センター席の3500元（約7万円）のチケットが即完売した上、転売業者を通じて5倍の価格で販売されるなど、その根強い人気が報じられた。

「リー・イーフォンへの強制執行」が21日、ウェイボーの注目ワードランキングで上位を独占する話題に。封殺対象となってすでに3年を経ているにもかかわらず、芸能人の潤沢な資金力や、その間にもリー・イーフォン自身が創設した制作会社が倒産せず業務を続けていたことにも驚きの声が上がっている。（Mathilda）