2014年10月13日、海信、創維、長虹、サムスン、パナソニック、レノボ（聯想）、TCL、東芝、冠捷、美菱など大手家電企業10社がこのほど、スマート家電連盟「中国家電商品高知能指数（メンサ中国）倶楽部」を立ち上げたことを発表した。同連盟は、技術基準を設定して、家電商品のスマート性能を評価する。京華時報が伝えた。

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同連盟は、第一陣として、テレビやエアコン、冷蔵庫、洗濯機の4大家電商品を含む15商品が「スマート家電」と評価されるための基準を設定した。うち、スマートテレビと評価されるためには、音声コントロールやジェスチャー認識、モーションセンシングゲーム、決済機能、多画面視聴、ビデオ・オン・デマンドなどの機能が搭載されていなければならない。一方、スマートエアコンやスマート冷蔵庫、スマート洗濯機には、遠隔操作やインターネット接続、動的センサーなどが標準搭載されていなければならない。（提供/人民網日本語版・翻訳/KN・編集/TF）