日本を訪れた中国人男性が所持していたモバイルバッテリーが民宿内で爆発・発火し、民宿側から賠償を求められる騒動があったようだ。中国メディアの極目新聞が18日に報じた。

記事によると、王（ワン）さんは今年5月25日に日本を旅行で訪れ、大阪の民宿に宿泊。モバイルバッテリーを充電して就寝したところ、翌朝6時ごろに「バンッ！」という破裂音が聞こえて側頭部に熱を感じた。飛び起きて確認したところ、枕元のナイトテーブルに置いたモバイルバッテリーが発火していた。

王さんはすぐにプラグを抜き、火がベッドに燃え移るのを防ぐためにモバイルバッテリーを床に投げ落とした。延焼を防ぐため、靴でたたいて火を消そうとしたがうまくいかなかった。火がそばにあった荷物に燃え移ったため、水を汲んできてまず荷物の消火に当たった。この時点ですでに煙が部屋に充満し、火災報知機のアラームも鳴っていたという。

王さんは「こういう事態に遭遇するのは初めてで、当時はかなり動揺していた。消火器を探そうとしたけど、宿泊初日で設置場所が分からず、見つけられなかった」と語った。その後、友人の手を借りて水をかけ、なんとか火を消し止めたという。

王さんが撮影した現場の映像では、床のフローリングの一部が黒く焼け焦げ、天井の一部も黒くすすけている様子が確認できる。民宿のオーナーからは、床板の交換費用やごみ処理の費用として計15万円を請求された。

モバイルバッテリーのメーカーは中国のROMOSSで、今年3月に購入したばかりだった。ただ、公式旗艦店ではなく別のオンラインショップで購入したものだといい、購入したショップ上ではすでに商品が削除され、店のカスタマーサポートにメッセージを送っても返信がなかった。王さんは「悪質な業者に当たってしまった」と肩を落とした。

しかし、今月16日にROMOSSのモバイルバッテリーに「潜在的な安全上のリスクがある」として自主回収（リコール）が発表されたことを受け、王さんは同社に賠償を請求できないか改めて検討している。深セン市市場監督管理局の公式サイトによると、リコールの対象は2023年6月5日～24年7月31日の間に製造された一部のモバイルバッテリー3機種、計49万1745台。中国ではこれに先立ち、北京の複数の大学が同社製のモバイルバッテリーの使用を禁止したとの情報が話題になっていた。（翻訳・編集/北田）

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— 中国動画 (@RC00547555) June 19, 2025