2025年5月21日、韓国・ZDNET Koreaは「日本の“自動車王国”としての地位が揺らいでいる中、『韓国の自動車業界も他人事ではない』との指摘が出ている」と伝えた。

記事は日本の自動車業界の現状について「ホンダは電気自動車（EV）投資を大幅に縮小し、販売目標も引き下げた」「日産は販売不振やEV転換の遅れにより経営が悪化し、工場閉鎖や早期退職の募集に乗り出した」「三菱やマツダも投資撤回や人員整理を進めている」「トヨタは比較的好調だが、米国の関税リスクなど不安要素を抱えている」などと説明し、「米国市場への過度な依存や、EV転換が中国や欧州、米国より遅れていることが、構造的な限界だ」と指摘している。

韓国の自動車業界からは、日本の自動車業界の危機について「他人事ではない」と警戒する声が上がっている。

韓国自動車研究院のイ・ハング研究委員は「日本の自動車業界は問題があれば素直に認めて戦略を打ち出すが、韓国の自動車業界は広報するばかりで、現実的な問題への対策については言及しない」とし、「高齢化による人手不足や製造業離れの現状は日本車だけの問題ではなく、ソフトウエア技術人材の不足により東アジアの自動車産業の主導権が日本から中国に急速に移りつつある」と述べた。

また「韓国の自動車メーカーは日本車の危機から反射的な利益を得ようとするのではなく、危機の原因を分析して対応策を講じなければならない」と強調したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「現代自動車のすごさが分かるね。ボストン・ダイナミクスの買収もそうだし、ジェネシスブランドの成功もすごい」「私も次はBYDのEVと決めている」などの声が寄せられている。

一方で「芸能人、アップル、日本の心配をする人が多いけど、余計なお世話」「誰が誰の心配をしているんだか」「日本車の今は韓国車がじきに直面する未来」「日本より自分たちの心配をした方がいい」「韓国は乗り越えられるのだろうか」との声も見られた。（翻訳・編集/堂本）