2025年5月21日、韓国・ヘラルド経済は「世界市場で圧倒的なシェアを誇っていたサムスン電子の折り畳みスマホが中国市場での販売ランキングで最下位に転落したという衝撃的な結果が発表された」と伝えた。

記事によると、昨年の中国の折り畳みスマホ市場は、HUAWEI（ファーウェイ）がシェア48．6％で圧倒的1位となった。次いでHonor（オナー、20．6％）、vivo（ビボ、11．1％）、Xiaomi（シャオミ、7．4％）、OPPO（オッポ、5．3％）が続き、サムスンのシェアは0％台だった。サムスンのシェアは23年10～12月期には11％を占めていた。

世界市場でも、シェア1位のサムスン（32．9％）と2位のHUAWEI（23．1％）の差が初めて1桁台（9．8ポイント）にまで縮まった。記事は「サムスンの独走体制が完全に崩壊したことを意味する」と説明している。

サムスンは19年に世界で初めて折り畳みスマホを発売した“絶対的強者”で、21年のシェアは83．6％を記録していた。しかしその後は22年79．2％、23年55．1％と下落し、昨年は30％台となった。

世界市場の中で最も急成長している中国市場での苦戦がサムスンにとって痛手となっている。サムスンのスマホはもともと中国市場でのシェアが0～1％に過ぎないが、折り畳みスマホにおいては「技術的にリードしている」と評価され、注目を集めていたという。

記事は「サムスンは”最後の砦”である折り畳みスマホでも、サムスン製品を模倣してきた中国に完全にやられてしまった」「中国が予想以上に早く技術力でサムスンに追いつき、そこに中国国内の愛国消費ムードが重なった結果だ」「HUAWEIはサムスンより先に、世界初の2回折り畳めるスマホを発表し、革新的な技術でさらに攻勢を強めている」などと伝えている。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「文在寅（ムン・ジェイン）政権のサムスンたたきがついに成果を上げたね」「技術を流出させた人は死刑にするべき」「スパイ防止法の導入が急がれる」「中国の折り畳みスマホだって韓国では需要がない」「中国は愛国消費をしているのに、韓国の若者はiPhoneに夢中」「今後はわれわれも愛国消費が必要だ」などの声が上がっている。（翻訳・編集/堂本）