台湾メディアの東森新聞は24日、「子連れ旅行に注意！」と題し、ある物を日本で使用すると罰金が科される可能性があると報じた。

記事は、「子どもを連れて海外旅行に出かける際に最も心配することは、子どもが疲れて抱っこをせがんでくることだ。多くの親がこの負担を軽減するために電動スーツケースを利用しているが、実は（台湾の）桃園国際空港をはじめ、世界の多くの空港でこうしたスーツケースの使用が制限されている」と伝えた。

記事によると、桃園国際空港は先日、「空港内の秩序と利用者の安全を守るため」として、ターミナル内で自転車、キックボード、電動スーツケース、スケートボードなどの乗り物の走行や使用を禁止すると発表した。これらは引いて移動するか、カートに乗せて運ばなければならない。

記事は、「桃園国際空港だけでなく、香港国際空港やシンガポール・チャンギ国際空港、羽田空港や関西国際空港など、世界中の空港でも同様の規定が施行されており、いずれもターミナル内での電動スーツケースの乗車が明確に禁止されている」と伝えた。なお、関西国際空港は明確に「禁止」としているが、羽田空港は「ご遠慮いただきたい」、成田空港は「お控えいただきたい」との表現になっている。

記事はこのほか、日本では電動スーツケースは原付扱いになり、公道を走るためにはナンバープレートを取得しなければならないとし、昨年には公道で電動スーツケースに乗って走行した中国人留学生が書類送検される事案も起きていると説明。「日本の道路交通法では無免許で公道を走行した場合、3年以下の懲役または50万円以下の罰金が科される可能性がある」と注意を呼び掛けている。（翻訳・編集/北田）