2014年10月4日、朝日新聞が過去の従軍慰安婦報道で一部記事の誤りを認め、取り消した。一連の従軍慰安婦報道で、朝日新聞は先駆的な役割を果たしてきた。それだけに「誤報」の反響は海外でも大きく、米国、中国、韓国のネット上には歴史問題に関するさまざまなコメントが寄せられている。

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米国のネットユーザーの反応は多様だ。

「第二次世界大戦中に日本人が犯した残虐行為を否定する日本人にうんざりする」

「日本は毛布にくるんだような謝罪をするのをやめて、はっきりした謝罪をすべきだ」

「アメリカで生まれ育った日系アメリカ人は、慰安婦や戦争の歴史に関する日本政府の立場を批判している」

などと、日本を非難する声が目立つ一方、

「日本では慰安婦と呼ばれているのに、英語では性奴隷という言葉に訳されている。戦争は終わった。韓国はうそをつくのをやめろ！」

「日本は韓国を長い間支援してきた。今もだ。なぜ韓国は過去によって日本から金を盗もうとするんだ？」

などの書き込みも。中には、

「慰安婦問題のせいで日系アメリカ人とその子供たちがアメリカで嫌がらせを受けたりしていることに私は耐えられない」

と、困惑する様子をうかがわせるコメントもあった。

中国のネットユーザーは、日本国内で朝日新聞を「断罪」する動きが広がっていることについて、

「日本の主流メディアや指導者は、歴史を否定し偽りを広めている。なんと無責任な行為だろうか。自身の行為を否定している日本を信じてはいけない！」

「歴史の汚点はそう簡単に消せるものではない。日本のメディアは中国や韓国といった被害国をからかっているようにしか思えない」

「（朝日新聞の報道撤回）これは軍国主義的な思想の表れだ。日本の庶民は窮地に立たされている」

などと、批判している。

韓国では朝日新聞が「誤報」を認めた後、朴槿恵（パク・クネ）大統領が国連総会の基調演説で、従軍慰安婦問題について「日本を直接名指しせず、『「間接的に言及』するにとどまった」と、メディアが伝えた。

これに韓国のネットユーザーは

「『間接的に言及』って、いったい何よ？」

「日本は絶対に慰安婦問題について謝罪や賠償をしない。朝日新聞が誤報を認めたときに、すでに日本はこの問題で譲歩することができない線を引いたんだ。首脳会談の前提条件として慰安婦問題の解決を持ち出せば、朴槿恵大統領は在任期間中、日韓首脳会談を開催することはできない。安倍（首相）が退いても同じだ」

「日本とは単に国交断絶すればいい。何の話をする必要があるんだ？それに、会話をするんだったらもっと早くやれ。一貫性がない。結局、今回の政権も今までと同じだ」

などと、政権への反発を強めている。（編集/KU）