2025年3月25日、観察者網はベトナムが高速鉄道車両の自主開発に当たり「韓国モデル」を参考にしているとする記事を掲載した。

記事は、ベトナム政府はが南北を結ぶ高速鉄道プロジェクトを国家の最重要インフラ事業と位置づけ、積極的に推進しており、24年末以降は中国との間で中越鉄道建設協定を締結したほか、南北高速鉄道プロジェクトが政府によって承認されるなどビッグニュースが相次いでいると紹介。既存鉄道インフラの老朽化により道路輸送への依存度が高い状況を打破する上で鉄道の新規建設は非常に重要であり、ハノイ・メトロなどの都市鉄道・都市間鉄道の整備も進んでいると伝えた。

その上で、鉄道整備においてベトナム政府が外国からの技術の導入・移転を模索し、中国、日本、欧州企業が関心を示してきたものの、近ごろでは外国からの過剰な融資を避けてチュオンハイグループなど国内企業による自主開発を推進する姿勢へと転換しつつあると指摘。その中で韓国の現代ロテムの発展経験を参考にしようとしていると分析した。

記事は、現代ロテムが自動車大手・現代グループから派生して自動車技術のノウハウを鉄道車両製造に応用してきた経緯に触れ、自動車メーカーであるチュオンハイグループも同様の手法を踏襲しようとしていると紹介。また、現代ロテムが当初、フランスのアルストムから高速鉄道車両技術を導入して吸収、消化して国産化を推進したように、チュオンハイグループも外国企業から導入した技術を基に現地生産を行う方針を示していることを伝えた。

さらに、取り入れた技術を消化して生み出した独自の高速鉄道車両の製造技術を将来的には国際市場に展開するという点でも両者が類似しているほか、技術の導入に際してこれまでの事業で培ってきた豊富な交渉経験を生かそうとしている点も共通するとの見方を示した。

記事は一方で、製造能力は高いものの研究開発能力が必ずしも高くないこと、既存の成熟した鉄道車両開発能力が国内に存在せず車両を輸入に依存してきたこと、自動車製造と鉄道車両製造では技術的に大きく異なる点もあることなどから、チュオンハイグループが現代ロテムの「韓国モデル」を簡単に踏襲できない可能性があるとも指摘。ベトナムは当面の車両需要を輸入で賄い、時間をかけて国産化を目指すなど、自国の状況に合わせた独自の戦略を立てる必要があると論じた。（編集・翻訳/川尻）