中国メディアの環球時報によると、スペインメディアのエル・パイスはこのほど、中国の人工知能（AI）新興企業、深度求索（ディープシーク）が生まれた杭州を旅すると題した記事を掲載した。

記事はまず、杭州について、中国東部に位置する人口1200万都市で、「中国の新シリコンバレー」とも呼ばれ、米OpenAI（オープンエーアイ）のものと比べてはるかに低コストながらも真っ向から競合するモデルの登場以来、テクノロジーの中心地として注目されていると紹介した。

記事は「杭州のハイテク起業家精神は、高速鉄道で駅に到着した瞬間から明らかだ」とし、「巨大な看板にはライドシェアで呼んだ車の駐車場所が表示される。電子商取引複合企業の阿里巴巴（アリババ）やインターネットサービス大手の網易（ネットイース）など数多くのテクノロジー大手がここで繁栄してきた。その存在はテクノロジーエコシステムの構築に貢献するとともに、中国のマスコミから『六小龍』と呼ばれる新興企業の誕生も促した」と伝えた。

また浙江大学がこの都市の発展の根本的な理由の一つだとも指摘。同大の卒業生によって設立された産業用四足歩行ロボットを開発する雲深処科技（ディープロボティクス）の海外販売担当ディレクター、張亜韜（ジャン・ヤータオ）氏が、同大をチューリヒ工科大学（ETH）やマサチューセッツ工科大学（MIT）になぞらえていることや、行政の支援も杭州のテクノロジーエコシステムの急速な発展を支える重要な原動力だと語ったことを紹介した。

さらに、杭州は昨年、米シンクタンクのミルケン研究所による「中国の優れた都市ランキング」で1位となったことにも触れ、テクノロジー企業に勤める若い男性の話として「ここは革新的で若者にフレンドリーな都市だ。（米国の規制は）短期的には中国の発展を遅らせるかもしれないが、長期的には必ずしも悪いことではない。なぜなら中国に革新を促すことになるからだ」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）