2025年2月17日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、急速に発展する中国の半導体産業が、米国による経済制裁を抜け出しつつある一方で、大きな課題にも直面していると報じた。

記事は、重要な中核技術である半導体産業をめぐって米国が対中国制裁を強化しているにもかかわらず、中国の半導体企業は一定の進展を遂げているとした上で、ある査読付き研究によると、NVIDIA（エヌビディア）による米国産グラフィックプロセッサを使用した米国のスーパーコンピューターと比較して、中国のコンピューター研究者が開発したシステムは約10倍の性能が示されたと紹介した。

そして、研究者によると、中国の国産GPUの計算効率が大きく向上した背景には革新的なソフトウェア最適化技術があり、これによって最先端の性能を持つGPUを用いずして、特定の科学計算において米国のスーパーコンピューターを上回る性能を発揮するに至ったと伝えている。

一方で、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストの報道として、一部の専門家からは「ソフトウェアの調整だけでハードウェアの差を埋めるには限界がある」との声が出ており、特に洪水対策の計画や都市の浸水解析といった現実問題では、大規模で高解像度のシミュレーションが必要であり、このような計算リソースを大量に必要とする分野では最先端のハードウェアを手に入れられないリスクが高いとの認識が示されているとした。

記事は、中国の研究者にとって、NVIDIAのA100やH100といった先端GPUの生産が外国メーカーによって支配されている上、米国がその輸出を規制していることは非常に深刻な課題だと指摘。NVIDIAの計算処理システムがサードパーティのハードウェア上での動作を制限していることも、独自のアルゴリズム開発を妨げる要因となっていると伝えた。（編集・翻訳/川尻）