中国メディアの環球時報は17日、「日本はどのようにアニメ関連グッズを大ビジネスにしたのか」とする記事を配信した。

記事は、日本動画協会が発表した「アニメ産業レポート2024」で、23年の日本のアニメ産業の市場規模は前年比14．3％増の約3兆3000億円と過去最高を更新したことが示されたと紹介。うち、「グッズ市場は同4．71％増の7008億円だ」とし、同市場の成功は完全な産業チェーンとさまざまな消費者グループに向けた正確な市場戦略によるものだと指摘した。

そして、商品化は通常、コンテンツ作り、ライセンス付与、商品生産、販売チャネル、消費者市場などいくつかの重要な部分で構成されると伝え、「作品が放送、配信でファンを獲得した後、商品化の段階に入り、アニメ会社は通常、日本の大手玩具メーカーとライセンス契約を結ぶ。生産された商品は最終的にオンライン、オフラインの多くのルートを通じて市場に投入される」と説明。「アニメイトや東京・秋葉原にある専門ショップなどの小売店、それに越境通販サイトが合わさって日本のアニメ関連グッズの巨大販売ネットワークを構築している」とも記し、世界範囲では特に北米、欧州、東南アジアで勢いが見られることを伝えた。

記事は市場戦略については「日本のアニメ関連グッズ市場ではさまざまな消費者グループに向けた差別化した市場戦略が取られている」と記し、コアなファン向けにハイエンドな数量限定版が販売されるとともに、家庭用品やスマホケース、文房具やおもちゃなど「一般の消費者のニーズもおろそかにされていない」と指摘。さらに、ユニクロのコラボTシャツやローソンと「鬼滅の刃」のコラボ商品を例に挙げて「近年は業界を超えた提携が大きなトレンドになっている」と紹介した。

記事はまた、「日本のアニメ関連グッズ市場はすでに成熟したビジネスチェーンを形成した上、世界に向けて広がり続けている」とし、「多くの作品がNetflix（ネットフリックス）などのプラットフォームで配信され、ソーシャルメディアでの話題性と相まって海外の消費者は日本の作品に直ちに触れることができるのと同時に、グッズ購入のニーズも生まれている」「オフラインで開かれる展示会やファンミーティングなどのイベントも限定商品を求める世界のアニメファンを引き寄せている」と伝えた。（翻訳・編集/野谷）