中国メディアの参考消息によると、英フィナンシャル・タイムズはこのほど、「中国が日本のテレビ市場で人気をさらっている」とする記事を掲載した。

記事はまず、「かつては、ほぼすべてのホテルの客室に、画面の下部にソニー、パナソニック、サムスン、LGのロゴが入ったテレビが置いてあった。しかし今や、手頃な価格の中国製モデルが、こうした日本や韓国のブランドの優位性を崩しつつある。中国の台頭は価格だけの問題ではない」と伝えた。

記事は、日本の状況について「国内ブランドは本拠地で中国メーカーに取って代わられつつある」とし、調査会社のBCNによると、日本の薄型テレビ市場で昨年、中国メーカーの販売台数シェアが初めて5割を超えたと紹介した。

その上で、「中国企業はこれまで主に価格の安さで業界をかき乱してきた。つまり、中国企業が市場シェアを伸ばしても、高級品と低価格品のセグメントは明確に区別されていた。一般的に利益率が高い高級品市場は、既存企業が事業を維持するための有利な緩衝材となっていた。しかし今やそれが変わりつつあるのかもしれない」と伝えた。

記事によると、プレミアムセグメントの獲得を目指すテレビメーカーは通常、ディスプレー技術の進歩と人工知能（AI）機能の統合という二つの方法で差別化を図る。ハイセンス、TCL、シャオミなどの中国メーカーは、リアルタイムのシーン検出に基づいて画像の鮮明度やコントラスト、色を向上させるとともに、ユーザーの好みに基づいてコンテンツを提案する最新のAI機能を自社のテレビにいち早く統合してきた。グローバルなスマートテレビプラットフォームやストリーミングサービスとのシームレスな統合も提供してきた。中国メーカーは、ディスプレーの革新への投資が実を結び始めており、この分野で積極的に製品を拡大している。

記事は「中国の競合企業の創意工夫を過小評価するのは賢明ではないことが証明された」とし、「中国を脇役としか見ていなかった日本の電子機器グループの投資家は警戒しなければならない」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）