米国では11月29日、感謝祭翌日の「ブラックフライデー」のセールが行われました。「SHEIN（シーイン）」や、「Temu（テム）」などの中国系通販サイトは革新的なビジネスモデル、巨大なグローバルサプライチェーン、若者の消費行動の的確な把握などによって消費者行動の再構築を促進し、今年のブラックフライデーの大きな焦点となっています。米国メディアは通販大手のアマゾンも激しい競争のプレッシャーを感じているようだと報道しました。

米国では、ますます多くの消費者がTemuとSHEINを選ぶようになっています。アドビ株式会社が提供するアクセス解析ツールの「Adobe Analytics （アドビアナリティクス）」によれば、「ブラックフライデー」セール期間中の米国の消費者のオンラインでの消費額は前年比10．2％増の108億ドルに達したとのことです。

2024年11月の上半期、米国消費者の実店舗での購入額は1．4％減少しました。また、アマゾンの販売額はほぼ横ばいでした。その一方で、同時期のSHEINとTemuの販売高はSHEINが16％、Temuが18％と、それぞれ爆発的な伸びを見せました。同じく中国系SNSアプリのTikTokもECサービスを提供する「TikTok Shop」を通じた通販業務で販売高が2倍以上増加するという大きな成果を収めました。

世界の最新金融情報を提供するブルームバーグ・ニュースのライターは、「TikTok Shopにとっては毎日がブラックフライデーだ。スクロールすれば、取引の可能性があるからだ」と述べました。

米調査会社アーネスト・アナリティクスは、「過去1年間、TikTok Shop利用者の97％がアマゾンを利用しており、同じ期間中に55％がEtsy（エッツィー）を利用した。それに次ぐのがTemuの39％、Sheinの37％、eBay（イーベイ）の32％だ」と発表しました。（提供/CRI）