BYD（比亜迪）を代表とする中国の電気自動車（EV）メーカーは現在、高品質の製品とハイクオリティーのサービスを武器に、日本の消費者の信頼を少しずつ勝ち取り、「メード・イン・チャイナ」に対する固定概念を少しずつ変え、人気を集めるようになっている。

ある土曜日の正午、東京都目黒区にあるBYDオートジャパンのディーラーに足を運ぶと、納車のためにやって来た夫婦の姿があった。2人が購入したのはBYDの日本発売モデルの第2弾「ドルフィン」だ。「私はエンジニアで、新しいものにはとても興味がある。今回は便利なEVを体験してみたいと思っている」と話した。

なぜ中国製のEVを選んだのかという点について、「ドルフィンの価格やセキュリティー機能、乗り心地、販売スタイルなどが気に入ったから。ニュースでBYDの車を見て、まず魅力だったのは価格。それにセキュリティー関連の設備も標準装備となっており、しっかりと作られた製品だと感じた」と話した。

そして、「乗り心地は快適で、アフターサービスも充実しているというのが、購入する決め手となった。BYDのEVの分野における技術的強みとイノベーション力には定評がある。高性能で実用的という点にも非常に満足している」と話した。

夫婦のEV購入までの流れは、日本の消費者の間でEVに対する関心が高まっていることを反映している。日本は世界において重要な自動車市場であるものの、EVの普及率は低い。日本総合研究所創発戦略センターのシニアマネジャー・程塚正史氏は、「新エネ車の日本におけるシェアは少しずつ高まっていく」と予想している。

日本自動車輸入組合の統計によると、2023年度（2023年4月-2024年3月）の日本の外国メーカーの輸入EV新規登録台数は前年度比45％増の2万3800台で、5年連続の増加となった。日本政府は2035年までに、自動車の100％電動化を進め、ガソリン車の新車販売を禁止することを決めており、それに伴って補助金などの電動化サポート政策を打ち出している。

関係者は、日本製のEVの選択肢は少なく、日本の消費者の外国メーカーのEVに対する注目度は高いとしている。

日本のセルフメディアで活躍する自称「中国車研究家」の「00後（2000年以降生まれ）」である加藤ヒロト氏は、「BYDは乗り心地や操縦の安定性が優れており、独特なブランドイメージを少しずつ確立している。長年の車製造の経験がEVにしっかりと生かされており、それは他の新興メーカーには絶対できないことだ」と評価する。

自動車情報総合誌「CARトップ」のウェブサイトの記事は、「日本市場は輸入車にとって『禁断の地』であるものの、BYDはブランド力とマーケティング戦略を武器に成功を収めている。その競争力と成長のポテンシャルは注目に値する。中国製のEVが日本市場の一角を占めることができるかは、ローカライズされた販売戦略がカギの一つとなる」としている。（提供/人民網日本語版・編集/KN）