2014年9月2日、和訊網は「日中関係に改善の兆し、中国はなぜ突然日本に対する態度を軟化させたのか」と題する記事を掲載した。

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8月15日の終戦記念日、昨年同様、日本の多数の国会議員と閣僚が靖国神社を参拝。安倍首相は参拝せず、私費で玉串料を納めた。これに対し、中国は「断固とした反対」を示したものの、昨年とは違い日本の大使を緊急招集して抗議したり、厳しい言葉で日本を非難したりすることはなかった。

日中関係は複雑な要素が存在するため、短期間で尖閣国有化前の温度に戻ることは難しい。しかし、両国首脳が今秋に会うことがあれば、実質的な成果はなくてもその後の日中関係発展の基礎となるだろう。同報道に関して中国ネットで書き込みが寄せられている。

「私は憤青（反日思想が顕著な若者）だ。反日のためなら何でもするが、愛する祖国が日本を批判したり日本に歩み寄ったりと、態度があやふやだ。これでは私もどうしてよいのかわからない」

「国の強さを決めるのは国民の素養だ。第2次世界大戦で日本が降伏した当時、日本はどの戦勝国よりもひどいありさまだった。それが今ではどの戦勝国にも劣らないほどに発展している。一方中国はどうだろうか？いまだに貧困から脱していない。国民の素養が高い国は20年も経てば発展を遂げるが、素養のない国は100年経っても進歩はしない」

「反日に価値はない。まずは自身の権利が保障されているのかに関心を向けるべきだ」

「中国は日本を利用して国民の視線をそらしているのだろう」

「中国の問題は尖閣でも日本でもない。国内だ」

「日本の問題も尖閣などではなく国内だ。不景気に高齢化。誰でも頭を悩ます問題だ」

「今日の日本は明日の中国。いや、中国は日本より深刻かもしれない」（翻訳・編集/内山）