【U20アジアカップ】最後のベスト8の枠は日本かシリア 韓国との第3戦へ C組イラン首位 ウズベキスタン2位通過 02-20 06:07
「酒ガチャ」+製造小売で若者に人気!オンライン酒屋「クランド」の戦略とは 02-20 06:05
アマゾン、中国のECに対抗し「超スロー便」と「超スピード便」を開始 02-20 06:05
「本当に尊敬します」大谷翔平が僚友・韓国人ルーキーにみせた“一流の気配り”にネット驚嘆!「日ハム時代から変わってない」 02-20 06:04
「なんという人間性だ」ダルビッシュ有の品格ある態度に韓国メディアも敬服... 過去に受けた“人種差別行為”に大人の対応 02-20 06:04
連載SDGs 第43回 気候変動と発展途上国 02-20 06:05
批判殺到! 前田大然の“ 爆速スピード”を見誤った…「ナメすぎ」「酷すぎる」バイエルンDF陣の“怠慢プレー”がSNSで話題に 02-20 06:02
大谷翔平の同僚キム・ヘソンは「守備だけでは生き残れない」韓国紙が厳しい忠告…その理由は? 02-20 06:01
米、中国と新貿易協定を検討 02-20 06:01
「狂ってる」「不公平だ」「神戸に謝罪と説明を」山東の撤退でACLEは大混乱!ヴィッセルがまさかの3→5位転落、韓国の浦項も非情のGS敗退か。AFCの“16強確定”投稿が大荒れ!「神戸は4位以内が確定したからターンオーバーをしたんだぞ」 02-20 05:28

日本アニメで「エルフ」登場率が急増!その背景とは―台湾メディア

Record China    2024年5月5日(日) 9時0分

拡大

台湾版Yahoo!の「YAHOO!奇摩」にこのほど、日本のアニメ作品に登場するエルフの数が急増していると紹介するコラムが掲載された。写真は葬送のフリーレン。

台湾版Yahoo!の「Yahoo!奇摩」にこのほど、日本のアニメ作品に登場するエルフの数が急増していると紹介するコラムが掲載された。

コラムはまず、「『葬送のフリーレン』に登場するエルフ・フリーレンからさかのぼると、日本のアニメ作品にはしばしば長い耳、長寿、弓や魔法に長けたファンタジーのキャラクターが登場する。そして、その数は増加傾向にある。驚くことに、2016年から日本のアニメ作品における『エルフ』の登場数が急増し、以前はほとんど見られなかったにもかかわらず、今ではよく見られるようになった」と紹介した。

続けて、「日本のイラストレーターで漫画家のダテナオト氏が共有した、日本のアニメ作品における『エルフの発展』を見ると、1981~1988年にはエルフが登場するアニメ作品は10作品程度しかなかったことが分かる。しかし、1988~2000年にはエルフが登場する作品は134作品に増加した。これは1988年1月に創刊されたファンタジー雑誌『ドラゴンマガジン』がきっかけとなっている。同誌で1989年に小説版とコミカライズ版が両方連載された『スレイヤーズ』や、同じく同時期に連載された『ロードス島戦記』がその一例だ」と説明した。

そして、「興味深いことに、2000年以降アニメに登場するエルフの数は急激に減少した。その数が徐々に回復したのは『小説家になろう』という小説投稿Webサイトが登場した 2004年4月。そして、2012年にアニメ版『ソードアート・オンライン』が放送されて以降、日本のアニメ作品でエルフが登場する数は明らかに増え、年間10作品から16作品に大幅に増加した。2016年以降『異世界/転生』ジャンルの人気が爆発的に高まったことから、エルフが登場するアニメ作品は年間30作品から40作品以上に増加。2024年は4月までに、すでに13作品にエルフが登場している」と言及した。

コラムは、「この現象は多くのネットユーザーの議論を呼んだ。2000年以降のエルフの登場率の低下は、その時期にファンタジー作品よりも日常生活や学園ドラマの作品が流行していたことや、『新世紀エヴァンゲリオン』の影響で戦闘作品が登場したことが原因とされている。ただ2010年以降、エルフはファンタジー作品に限らず、現代の日常的な作品の中でもさまざまなスタイルで登場するようになった」と述べた。(翻訳・編集/岩田)

※記事中の中国をはじめとする海外メディアの報道部分、およびネットユーザーの投稿部分は、各現地メディアあるいは投稿者個人の見解であり、RecordChinaの立場を代表するものではありません。

この記事のコメントを見る

noteに華流エンタメ情報を配信中!今回はワン・ホーディー特集!その魅力に迫ります。詳しくはこちら

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携