「関西でモテるのは、外見よりも◯◯」吉本新喜劇・アキが語る、大阪と東京の“モテる男”の違いとは 04-11 05:38
4月12・13日「Jリーグ勝敗」予想(1)リーグ「真っ二つ」の珍現象の下、「下位リーグ」浦和が首位・町田を足止め!トップを狙う広島の前に「中国ダービー」の壁 04-11 05:37
「ギリッギリだった」「負けたけど突破か…」豪州に敗戦のU-17日本代表、他会場の結果で“奇跡的”なGS突破&W杯出場決定にファン安堵「UAEよく追いついたなぁ感謝」「日本代表がやられてる試合久しぶりに見た」【U-17アジア杯】 04-11 05:28
「いずれ日本の最大のライバルになるか」A代表はW杯出場目前、アンダー世代もU-17アジア杯で大躍進。FIFAランク57位がアジアの勢力図を塗り替える可能性も 04-11 05:13
「プレーしないでくれ!」日本と対戦するインドネシア代表がセリエAで3G2Aの実力派MFを電撃招集か!帰化画策報道に大一番を戦う中国は戦慄!「0-7で負ける」「ますます強敵だ」【W杯アジア最終予選】 04-11 05:13
貿易戦争、中国は米国よりも打たれ強い―独専門家 04-11 05:09
アーティスト2人を「手錠で辱め」…北朝鮮”見せしめ大会”の裏に金与正氏か 04-11 05:18
「尹奉吉記念館」反対で署名 金沢市長に提出 福井の団体、400人分 04-11 05:03
「信じられない」「アジア王者に歴史的勝利なのに…」2連覇中の日本代表を撃破もまさかのGS敗退に豪州茫然!「何が起きた?」「試合に勝ったのに敗退かよ」【U-17アジア杯】 04-11 04:43
食欲がない朝にも◎「お腹に優しい」簡単レシピ3選 04-11 04:10

8年間でフルマラソン・ハーフマラソン完走者が250万人に―中国

人民網日本語版    2024年3月27日(水) 14時30分

拡大

2023年末の時点で、中国全土で少なくとも250万人がハーフマラソンまたはフルマラソンを完走した経験があることが分かった。

中国陸上競技協会が22日に江蘇省無錫市で開催した2024年ロードランニング会議において、2023年末の時点で、中国全土で少なくとも250万人がハーフマラソンまたはフルマラソンを完走した経験があることが分かった。新華社が伝えた。

「2023中国ロードランニング大会青書」によると、2023年には多くの新ランナーがマラソンを完走した。中国陸上競技協会が統計をまとめ始めた2016年から2023年末までの8年間に、中国全土で少なくとも250万人がハーフマラソンまたはフルマラソンを完走していた。うち、フルマラソンを完走したランナーは延べ64万1700人で、2022年と比べて14万2700人増加した。ハーフマラソンを完走したランナーは延べ185万9000人で、2022年と比べて50万7500人増加した。

2023年、中国全土では800人以上が参加したロードランニング大会が699回開催され、参加者は延べ605万1900人に達した。開催される大会が最も多かったのは4月と11月で、いずれも100回以上開催された。全体的に見て、大会開催規模は新型コロナ感染症発生前にまで回復した。記録が公認記録として認められる大会は31省・区・市で開催され、うち最も多かった都市トップ3は江蘇省、浙江省、広東省だった。記録が公認記録として認められる大会に参加したランナーの数は延べ418万4200人と、こちらも2019年の(424万人)と比べてほぼ変わらぬ規模にまで回復した。

また、2023年はエリートランナーの記録も一般ランナーの記録も大きく伸びた。無錫マラソンでは何傑と楊紹輝がフルマラソン記録の中国国内記録を16年ぶりに塗り替え、楊は12月にも再びその記録を塗り替えた。また、一般ランナーを見ると、「スーパー一般ランナー」に認定されているランナーがすでに8万500人に達し、フルマラソンでサブ3(3時間以内にゴールすること)を達成したランナーも1万1897人に達した。

中国陸上競技協会の王楠(ワン・ナン)副主席は、「ロードランニング大会開催はスポーツ消費市場に活気をもたらすほか、各開催都市の経済成長を押し上げる面でも寄与している」との見方を示した。(提供/人民網日本語版・編集/KN)

※本記事はニュース提供社の記事であり、RecordChinaの立場を代表するものではありません。すべてのコンテンツの著作権は、ニュース提供社に帰属します。

この記事のコメントを見る

noteに華流エンタメ情報を配信中!詳しくはこちら

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携