日本の英語教育が大きく変わろうとしている。2020年度から小学3年、4年生に週1時間の英語の授業が必修科目となった。それまでも、2011年度から小学5、6年生を対象に「外国語活動」として英語の授業が行われていたが、2020年度からは小学3年生から必須科目として義務的に教えられることになった。小学生の英語授業では、聞く、話すことを中心に英語に親しむことが主な目標になっている。

先般、栃木県の宇都宮大学共同教育部付属小学校で4年生と5年生の英語授業を見学したが、アイパッドを効果的に使った授業が行われていた。小学4年生のクラスでは、「I have a pen」など、身の周りの持ち物を英語で指し示し、それを隣の生徒のアイパッドで映してもらって、先生に転送すると、先生がそれにコメントしてくれる。小学5年生の授業では、これもアイパッドを使って、餃子がおいしいことなどの宇都宮市の特徴を外国人に英語で伝える練習をやっていた。先生のアイパッドと各生徒のアイパッドが効果的につながっており、授業はスムーズに、にぎやかに、楽しく行われていた。その先駆、実践的な取り組み方法が注目され、同小学校は一般財団法人英語教育協議会（エレック）の昨年度のエレック英語教育賞を受賞した。

小学3、4年生といえば、10歳前後だ。そのような感受性の極めて高い時期に、外国語、外国人に接することは、その後の人生に大きな影響が出てこよう。大げさかもしれないが、この子供たちは日本の将来を大きく変えるかもしれない。私の息子は、その年ぐらいの時分に、ジュネーブのインターナショナル・スクールに通っていた。彼と同級の生徒の一人に、ガーナ出身の女生徒がいたが、彼女は成績がよくて、わが息子をしり目にさっさと飛び級でクラスを離れていった。また、インド人の生徒も同様、飛び級でクラスを離れた。「アフリカやインドにもあのように頭のいい子がいるのだ」と親子して感嘆したが、息子にとっては世界の多様性を学ぶ良い経験となった。

小学生から外国語（英語）を教えることには、これまでかなり強い反対の意見があった。通訳者で英語教育者の鳥飼久美子さんは、外国語を学ぶのは「早ければ早いほど良い」というのは間違った幻想であり、根拠がないと論じた。彼女の主張は、外国語を学ぶのは分析的に学ぶことができる抽象的な思考力が備わった中学生の時の方が最適だというものだ。

数学者でエッセイストの藤原正彦氏は、小学生のうちは英語よりも国語や数学をしっかり学ばせる方が大事だと言い張った。その方が教養を深め、論理的な思考の訓練になるからという理由だ。名著「日本語が亡びるとき」を書いた評論家の水村美苗氏は同書で、小学生の英語教育を直接扱ったものではないものの、学校教育を通じて多くの人が英語ができるようになればなるほどいいという前提は否定されるべきと主張した。国民の全員がバイリンガルになるのを目指すのではなく、国民の一部がバイリンガルになるのを目指すべきとの考えだ。そうでなくては、世界の「普遍語」たる英語の世紀の中で、「いつか日本語は亡びる」と彼女は言い切った。

このように、英語教育をめぐっては、明治維新以来、さまざまな論争が繰り広げられてきたし、今も続いている。江利川春雄和歌山大学名誉教授の「英語教育論争史」によれば、これまで主に3点ほどのテーマが論争の的になってきた。一つは、英語教育を小学校から始めるのが良いか、中学校からにすべきか。すでに明治時代に小学校で英語教育が行われており、論争になっていたという驚きの事実が紹介されている。二つ目は、英語教育は教養を高めるのが主たる目的か、それとも実用的なコミュニケーション能力を高めるためのものか。第三点は、国民全員が義務的に学ぶべきか、あるいは一部エリートないしは外国語を必要とする少数の人に限定することでよいのか。

1970年代には、これらの論点をめぐって、平泉渉参議院議員と渡部昇一上智大教授との間の英語教育大論争というものがあった。そのような論争は決着を見ていないものの、これまでの長い論争を経て現在では、小学生から英語教育を始め、教養を高めるという目的よりも、むしろ実用に資するコミュニケーション能力の向上を目指し、少数エリートに限定せず国民全員が義務教育として英語を学ぶ、というのが大きな流れになっていると見てよいであろう。

しかし、そのような流れにもかかわらず、現在のところ、日本の中学生や高校生の英語を話す能力は、国際的に見て非常に低い状況が続いている。2020年の高校卒業時のTOEFL iBTの国別スコアでは、台湾が85、韓国が86、中国が87と世界標準レベルまで上がってきているのに対し、日本は73で、世界のスピードに追いつけていない。特に話す能力の低いのが目立っている。

少し古いが、文部科学省による2014年度の調査結果によると、小学5、6年生の7割以上が英語は好きだと答えている。それが、中学生になると、英語が好きと答えた割合は6割から5割に減少し、高校3年生になると、好きと答えたのはたかだか4割しかいない。これは、中学校や高校での英語教育が、生徒のそれまでの関心や意欲に十分に応えていないことを物語っている。英語を話す楽しみが減らされて、文法重視の学習が続けば、誰もが英語を嫌いになってしまうだろう。

それでも、最近新しい動きがみられている。例えば、東京都と株式会社TOKYO GLOBAL GATEWAYが運営する「トーキョー・グローバル・ゲートウェー（TGG）」という体験型英語学習施設が、最近新しく東京の青海と立川に出来た。青海のは2017年に設立され、立川のは2023年1月にオープンしたばかりだ。そこでは、小学生や中学生などのビジターが空港や売店、薬局などの模擬サイトで米、豪などの外国人英語講師と英語で話す体験をすることができる。学校の英語教育の一環として、毎日たくさんの生徒が訪れている。はじめはオドオドしていた生徒たちが、一日体験の終わりには、ハイタッチで、教師たちと仲良しになっている。

日本は、安全で、空気も水もきれいで、住み心地の良い国であることは間違いないが、それでもいまだに相当程度閉鎖的で、いろんな分野にガラパゴス現象的なものが残っている。外国人居住者の数も、最近増えつつあるとはいえ、海外の多数の国にはおよびもつかない。もっと外に対してオープンで、自由で、多様性を重んじる国民になることが世界から期待されている。さらに、自分の考えを自信をもって世界に向かって発信できる人材ももっと必要だ。そうした観点からは、英語の読み書きも大事だが、やはり英語をうまく話せない人が大半という現状は何とかしなくてはならない。それには、幼少時代から英語に親しむことが不可欠ではないだろうか。

確かに、水村美苗氏が強調するように、「教育の場において、国語としての日本語を護ること」は極めて重要である。しかし、現在の日本の英語教育が、彼女が危惧する日本語の滅亡を招くほどダイナミックに進められているとは到底思えない。小学3、4年生の英語授業はたかだか週1時間（年間35時間）、5、6年生では週2時間（年間70時間）にすぎない。英語教育の悪影響を危惧するよりも、むしろ日本語教育自体の一層の充実化を図るべきではないだろうか。幼年期から外国人に接し、英語を話す楽しさを味わった若者たちは、必ずや将来世界で活躍できる大事な力を身に着けると思われる。前向きで、好奇心があり、外交的で、話し上手で、ガッツがあり、少々の困難にはくじけない持久力を持った若者―そう、最近世界のあちこちでよく見かけるインド出身のリーダーのように―がたくさん出てきて、将来の日本を支えてくれることを望まないではいられない。

■筆者プロフィール：赤阪清隆

公益財団法人ニッポンドットコム理事長。京都大学、ケンブリッジ大学卒。外務省国際社会協力部審議官ほか。経済協力開発機構（OECD）事務次長、国連事務次長、フォーリン・プレスセンター理事長等を歴任。2022年6月から現職。