2023年5月25日、毎日経済新聞は、日本の大学が新たな全固体空気二次電池の開発に成功したことを伝えるとともに、清華大学の教授が中国メーカーに対しこの分野への重視を呼びかけたことを報じた。

記事は、山梨大学と早稲田大学が5月19日、イオン交換膜を電解質とし、酸化還元活性を持つ有機化合物を負極とする全固体空気二次電池を開発したと発表し、研究成果の論文がドイツ化学会の学術雑誌「Angewandte Chemie International Edition」のオンライン版に掲載されたと紹介。従来の空気電池に比べて安全性が高く、電極性能低下の原因となる水分を用いないといった特徴があり、今後材料の性能向上、耐久性の改善によりスマートフォンなどのモバイルデバイスの電源として利用できる可能性があると伝えた。

そして「現在世界において、全固体電池に最も多く投資をしているのは日本企業だ」とし、この分野で最も多くの技術特許を持つトヨタが2025年までに全固体電池の小規模生産、30年までに安定的な量産を実現する計画を立てているほか、ホンダも4月26日の記者会見において液体リチウムイオン電池の開発と並行して半固体・全固体電池などの次世代電池の開発、発表に取り組み、24年に全固体電池のモデル生産ラインを動かす計画を明らかにしたと紹介している。

その上で、既存の液体電池が安全性に問題点を抱え、産業界ではさらに高いエネルギー密度が求められつつある中で新技術として固体電池が脚光を浴びる一方、その実用化に向けてはなお一定の開発期間が必要であることから、当面は固体と液体のハイブリッド型電池が主流となり、徐々に全固体電池に置き換わっていくとの見方を華泰証券が示し、30年には全固体電池の世界市場規模が3000億元（約5兆9000億円）にまで膨らむと予測していることを伝えた。

記事はまた、4月16日に上海市で行われた世界動力電池大会のプレフォーラムで座長を務めた中国科学院会員で清華大学教授の欧陽明高（オウヤン・ミンガオ）氏が「全固体電池技術は現在なおも多くの課題に直面しているが、それでもわれわれが追い求めるに値する目標であることに変わりはない」と述べ、中国の新エネルギー車企業や電池企業に対して全固体電池技術を重視するべきだと提言していたことを伝えた。（翻訳・編集/川尻）