2023年3月27日、韓国・ヘラルド経済が「日本の産婦人科医が韓国の文化を取り上げつつ、日本の劣悪な産後ケア文化について指摘した」と報じ、韓国のネット上で注目を集めている。

記事は、日本のインターネットメディアに最近掲載された女性産婦人科医のコラムを紹介している。

記事によると、コラムはまず「韓国では出産を終えた母親がお姫様のように扱われる」とし、「韓国では2人に1人が産後ケア施設を利用し、日本の芸能人も韓国の施設を利用したとされている。一方日本は産後ケア後進国で、日本の産後ケアについて聞いたことがある人は少ない。出産経験のある人でも万全の産後ケアを受けたという人はかなりまれだ」などと説明している。

さらに韓国について「産後の母親は身の回りの全てを人に任せ、本人は休むことに専念する産後ケアを当然と考えている」「産後ケア専門の宿泊施設が多く、そこを利用するケースもあり、両親に頼るケースもある」と説明。その上で、日本の問題点として「働く母親が産後わずか2カ月で職場に復帰することが珍しくないとの話を聞いて衝撃を受けた」「働く母親だけでなく、5日程度の短い入院を終えて退院し、以前のように家事をがんばる人も多い」「日本では出産を終えた母親がつらさを感じても『病気でないから大丈夫』と我慢することが多く、周囲もそれを当然と考えている傾向がある」などと指摘し、「出産直後は肉体的にも多くの痛みを感じる上、子育て中は精神的につらいこともあるため、産後ケアが重要だ」と強調したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「産後ケア施設は費用が高いけど良いシステムだと思う」「良い文化はどんどん他国に輸出していかないと」「産後ケアをしっかりしないと年をとってから後悔する」「日本は女性に対する考えが後進国レベルだ」などの声が上がっている。

一方で「それなのに韓国の出生率は世界で断トツビリ」「日本の方が出生率が高いのはなぜ」「産後ケア施設があるのは、自宅だとゆっくり休めないから。そして問題は産後ケア施設がどんどん豪華になっていること。産後に自宅へ戻ってもゆっくり休める環境を家族がつくってあげるのが一番良い」などと指摘する声や、「妻のケアができるように、夫にも3カ月の出産休暇を与えるべきだ。育児休暇も勧告ではなく、強制するべき」との意見も見られた。（翻訳・編集/堂本）