2023年2月20日、中国のポータルサイト・捜狐に、日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。

文章は、日産の欧州研究開発担当上級副社長であるデビッド・モス氏が先日、同社が全固体電池の開発に成功して25年にパイロット生産を開始、28年には全固体電池を搭載した電気自動車（EV）を発売する予定であることを明らかにし、ドイツのBMWも先日、25年に全固体電池搭載のプロトタイプ車を生産する計画を打ち出したと紹介。全固体電池は長い航続距離、高速充電、長寿命を特徴としており、次世代のEV競争で重要な技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中国のメーカーは危機感を持つ必要があると指摘した。

また、日本は早い時期から固体電池の開発に力を注いでおり、トヨタは10〜14年に硫化物系固体電解質に関連する大量の特許申請を行っていたとした。さらに、固体電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液体電池の4倍と言われるコストであり、日本ではトヨタ、パナソニック、京都大学、理化学研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業、研究機関がタッグを組み、30年までに全固体電池のコストをリチウムイオン電池の30％にまで低減する計画を打ち出して研究に取り組んでいると伝えた。

一方、中国国内の新エネ車産業計画では、30年を目処に液体電解質の固体電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計画よりも3〜5年遅れを取ることになると指摘。日本企業が3〜5年先に固体電池の量産体制を確立すれば、日本車の競争力が非常に大きく高まることになり、これまで優位性を確保してきた中国の電池企業や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがあるとした。

その上で、「中国企業は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固体電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）