2022年11月19日、中国メディアの環球網は、日本のフィギュア文化について紹介する記事を掲載した。

記事は「フィギュアに触れたことのない人が、人々がどうしてフィギュア購入にお金をつぎ込むことを惜しまないのかを理解するのは難しいかもしれない」とした上で、日本ではフィギュアの価格が「青天井」であると紹介。例えば、著名フィギュアメーカー海洋堂の原型師・木下隆志氏が設計した初代ウルトラマンのフィギュアは税抜きで7万円近い値段がすると伝えた。また、熱烈なファンの期待に答えるべく、ゲーム企業やアニメ企業が宝飾品企業とコレボレーションして数量限定版のフィギュアを制作するという試みもしばしば行われており、2000万円のガンダム、6000万円の聖闘士星矢、1億5000万円のゴジラといった純金製フィギュアが注目を集めるとした。

また、2019年頃からフィギュア市場はさらに拡大を続けており、21年の消費市場額は346億円に達したと伝え、ますます多くの企業がフィギュア事業に乗り出し、多いときには1か月で100種類近いフィギュアが新たに発売されるなど競争がますます白熱化していると紹介した。

さらに、フィギュア企業の大部分は小規模で歴史が浅く自ら版権を持つ製品がないため、フィギュア制作に当たってはまず版権の問題を解決する必要があると説明。版権元から権利を取得するとプロジェクトチームを立ち上げ、製品に最も適した原型師を探して原型を作製し、これを内部の複製チームによって複製した後、サンプルを中国の工場に送って金型を作り、細かい調整を経て量産を実施、日本に戻ってきた製品を厳しくチェックしてようやく発売されるという、プロジェクト立ち上げから発売まで1年の時間と、設計段階で1000万円、生産段階で1000万円の計2000万円のコストがかかる非常に大変な道のりなのだと伝えている。

記事は、フィギュアが「二次元文化を現実社会に具現化させるアイテム」であり、日本では10代後半からフィギュアに興味を持ち始め、25歳ごろにフィギュア熱がピークに達したのち徐々に熱が冷めていき、35歳頃に再び熱が高まるという傾向があると紹介。心理面では収集欲を満たせる、帰属意識や共感欲求を満たせる、SNS上での議論による表現欲求を満たせる、派生作品を創作することで創作欲求が満たせるといった効果があるとし、「日本においてフィギュアは、精巧にできた模型にとどまらず、多くの若者、そしてかつて若者だった人の情熱、夢、青春でもあるのだ」と評した。（翻訳・編集/川尻）