中国メディアの参考消息は8日、ドイツメディアのドイチェ・ベレを引用するなどで、中国の自動車メーカーは欧州市場を席巻する準備を整えたなどと論じる記事を発表した。

ドイツ最大の自動車レンタル会社のシクストはこのほど、今後6年間で中国の自動車メーカーのBYDの電気自動車（EV）10万台を調達する計画を発表した。最初の数千台は数週間以内にドイツ、フランス、オランダ、英国の現場に投入されるという。シクストの動きは、中国製EVの欧州市場への本格的進出の第1陣とされる。

BYDは中国内外での市場を急速に拡大させている。2022年6月には米国のテスラを抜いて、世界最大のEVメーカーになった。21年における販売台数は60万台だったが、22年には200万台に達する見通しだ。そしてBYDは、欧州を重点拡大市場に位置付けている。

BYD以外にも、中国の15以上の自動車ブランドが、欧州市場に進出する準備を整えたという。上海蔚来汽車（NIO）もドイツ市場でのEVの販売を開始すると報じられた。中国メーカーによるEVの品質が相当に向上していることを考えれば、ドイツの自動車メーカーはシェアを蚕食される可能性がある。

フォルクスワーゲン（VW）・グループ（中国）の最高経営責任者を長年務めてきたシュテファン・ベレンシュタイン氏（中国語名は「馮思翰」）は取材に対して、中国の自動車業界は数十年の追い上げを経て、西側と競争できるようになったとの認識を示し、「電気自動車、自動運転、接続性の点で、一部の中国サプライヤーは今、少なくとも互角になった」などと述べた。

ベレンシュタイン氏が用いた「少なくとも互角」の表現は、一部の中国メーカーがすでにVWやトヨタなどよりも、優れた技術力を獲得していることを示唆する。同氏は「パラダイム・シフト」、すなわち大局的情勢についての認識の変更が発生しているとの見方も示した。

英国に本拠を置く調査会社のYouGov（ユーガブ）が21年にドイツ人を対象に実施した中国車についての意識調査によれば、「購入を考えられる」と回答した人は27％で、「絶対に購入しない」は33％だった。また25％は購入に消極的だった。しかし回答者中で最も若い世代の18－24歳の人は、38％が中国車の購入を「考えられる」との考えを示したという。（翻訳・編集/如月隼人）