華為技術（ファーウェイ）はこのほど、ウエアラブル運動追跡装置が新型コロナウイルス感染症の流行期間中にあって、個人の健康維持や運動量の設定に良好な影響を与えていることを明らかにした研究リポートを発表した。

研究によると、感染症の流行のために各国で移動の制限などが実施されてきたが、すべての消費者の運動の活発度が低下したわけではない。流行期間中に身体関連や健康関連の指標を追跡できるウエアラブルデバイスやアプリケーションを初めて利用しはじめた人は、すでに確立された習慣を維持していたユーザーよりも、運動量を増やす可能性が平均で2倍高かった。

同研究は、英国のインターネット市場調査会社のユーガブ（YouGov）が中国、フランス、ドイツ、イタリア、英国、米国の計1万8358人を対象に行ったオンライン調査の結果に基づく。回答者が持つ機器やその台数、またアプリケーションのダウンロード数ではなく、デバイスやアプリケーションの実際の利用状況に焦点を絞った点が特徴という。

独ケルン市に本拠を置くフレゼニウス大学でビジネス心理学を研究するアンナ・シュナイダー教授は同研究結果について「55歳以上の年齢層が、（身体関連の指標についての）デジタル追跡技術を熱心に利用することが分かった」と説明した。55歳以上の年齢層のユーザーの場合には若い世代と比較して、実際の行動でも自分の運動状況を知ることが運動量を増やすことにつながる場合が多いという。すなわち同研究により、運動や健康についてのデジタル技術を取り入れることで、高齢者の運動状況を大幅に改善できることが分かった。

ファーウェイの公共関連事業戦略副総裁のレネ・アーノルド博士は、「ウエアラブルデバイスとアプリケーションの機能は一世代前の機器よりも大幅に向上した。調査で明らかになったように、ユーザーはこれらの機能をフル活用している。ユーザーは平均で、4種から5種の身体機能や活動に関する指標を追跡している。追跡技術の利用者の70％以上が、デバイスとアプリケーションが運動や健康面目標を達成するために有効と考えている」と述べた。アーノルド博士は、同研究の設計とデータ分析において重要な役割を果たした人物でもある。

同研究のリポートは、スポーツや健康関連技術の職場での応用は、極めて大きな潜在性を秘めていると論じた。フレゼニウス大学のアンナ・シュナイダー教授によると、雇用された立場で働く回答者は、職場側がスポーツや健康関連技術を利用することに期待している。回答者の約半数が、雇用側が関連技術を導入して、個別の従業員の必要性に応じた休息計画を実現できるようになることを望んだという。

アーノルド博士の研究によれば、さまざまな所得層に属する人が身体関連の追跡技術を利用して運動を強化する度合いは、調査対象とした6カ国でいずれも類似していることが、今回の研究で新たに分かった。アーノルド博士は同結果について、技術を広く普及するためには、デバイスやアプリケーションの使い勝手のよさは価格面と同様に重要であることを示唆すると考えている。

従来型のデバイスやアプリケーションの場合、ユーザーは自分自身で、生データが意味することを理解する必要があった。アーノルド博士は、次世代型の関連技術はユーザーに対してデータが何を意味するかを分かりやすく示し、さらに機器による提案をユーザーが理解して受け入れやすいものにして、ユーザーの運動習慣の改善を実効性を持って促すものにすべきとの考えを示した。（翻訳・編集/如月隼人）