「中国デジタルコンテンツ産業発展指数及び評価報告（2021）」が3日に浙江省杭州市で発表された。清華大学の研究指数によると、2018年から2020年にかけて、中国デジタルコンテンツ産業の複合年間成長率は9．33％となり、同期の中国の国内総生産（GDP）成長率を上回った。うち深セン市、北京市、上海市、杭州市の発展指数が高く、中国の先頭集団を形成しているという。中国新聞網が伝えた。

中国デジタルコンテンツ産業にはデジタル映画・ビデオ、デジタルゲーム、デジタルリーディング、デジタルミュージック、デジタルアニメの5大産業が含まれる。同研究指数では、18-20年に中国デジタルコンテンツ産業は全体として安定した発展状況を見せ、複合年間成長率は同期の中国GDP成長率を上回ったという。

清華大学の熊澄宇（シオン・チョンユー）教授は、「デジタル映画・ビデオは中国で目下最大規模の、発展ペースが最も速い業界だ。ユーザーの規模は今なお拡大を続けている。この研究指数によると、中国のデジタル映画・ビデオの発展指数は18年の7988から20年の1万2655に急上昇した」と述べた。

このほか、同研究指数は中国のデジタルコンテンツ産業都市別発展指数の評価統計も行った。都市のうち、深セン、北京、上海、杭州の発展状況が先頭集団を形成しているという。

熊氏は、「中国のデジタル産業の発展に伴って、デジタルコンテンツ産業の雇用吸収の成果が突出して現われ、感染症常態化の中の経済成長と雇用の重要な減圧装置になった。統計によると、20年には中国のデジタルコンテンツ産業の典型的な分野であるゲーム、エレクトロニック・スポーツ（eスポーツ)、ライブ配信、ネット文学の分野において、フルタイムで働く人は約1145万人に上り、兼業で働く人も約1185万人に上った」と述べた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）