2021年7月26日、中国メディアの環球網は、読売新聞などの日本メディアの報道を引用し、「東京五輪の話題がツイッターのトレンドになるなど、日本人の東京五輪に対する見方に変化が現れたが、まだ一部は新型コロナウイルス感染症の拡大を心配している」と伝えた。

記事は始めに、読売新聞やNHKなどの日本メディアの報道を引用し、「東京五輪開会式の関東地区の世帯視聴率が、前回のリオ五輪（23．4％）をはるかに超え、1964年大会（61．2％）に迫る56．4％を記録した」「柔道の高藤直寿が日本勢1号の金メダルを獲得した24日夜の柔道男子60キロ級の中継は、世帯視聴率が24．2％、個人視聴率は15．4％だった」「公式グッズを販売するサイトに、開会式のあった23日夜以降アクセスが集中し、利用しにくい状態になった」「オフィシャルショップへの来客数は、1カ月前は1日50人ほどだったのが、2週間ほど前から徐々に増え始め、4連休に入ると1日当たり500～800人になり、売り上げは1カ月前と比べて約5倍に増えた」と活況ぶりを紹介した。

また、「『柔道兄妹』こと阿部一二三と阿部詩や、女子スケートボードの西矢椛が13歳で金メダルを獲得するなど、日本選手の金メダル獲得のニュースが続いたことで、日本のネットからも東京五輪開催を支持する声が多数現れ始めた」「開幕後、日本のツイッターでは、ハッシュタグ『オリンピック開催して良かった』が『オリンピックより命を守れ』を上回り、新しくオリンピックのトレンドになった」と伝えた。さらに、公式グッズのサイトにアクセスできず、直接来店した女性客が朝日新聞の取材に対し、「開会前は五輪にネガティブなイメージがあったが、金メダルを取る日本選手も出てきて盛り上がってきた。コロナ下でも明るいニュースが増えたらうれしい」と回答したことを紹介した。

国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が、五輪開幕前の17日に「日本の方は大会が始まれば歓迎してくれると思う」とコメントした当時、朝日新聞が実施した電話アンケートの調査結果によると、全回答者1444人のうち68％が「安全、安心の大会にはできない」と回答し、55％が五輪開催に反対していたという。

一方、東京五輪開催中止を求める署名活動を行っている元日本弁護士連合会会長の宇都宮健児氏が「テレビは朝から晩まで五輪報道一色となっているが、7月25日の東京都のコロナ感染者は1763人で、日曜日としては過去最多となった。大会組織委は25日に五輪関係者10人の感染を発表、感染者累計は132人（うち13人が選手）となった。五輪報道一色の中で感染者がじわじわ拡大していることを忘れてはならない」とツイッターで警鐘を鳴らしていることを紹介し、「東京の新型コロナウイルス感染症の状況は、まだ楽観視できず、心配している人も多い」と伝えた。（翻訳・編集/原邦之）