米陸軍のニュースを専門とする新聞『アーミータイムズ』が15日、「米国が再び『文明の衝突論』を問題に」と題する文章を公式サイト上で発表しました。この文章はライアン・アシュリー米空軍情報官とアレックス・ベイカー米国防大学実習研究員が執筆したもので、「使い古された語句に満ちた対中分析は、近視眼的なナショナリズムの増幅にしかつながらず、米国の国家戦略を危うくする恐れもある」との考えを示しました。

この文章はまた、「主流メディアの過去の記事のライブラリを検索すると、1980年代と90年代のとある国に関する論評の内容が、現在の中国に関する論調と極めて似ていることがわかる。それは、『新たな戦略的競争者がアジアで台頭している。その国は“集団性、共通認識、権威、等級、規律”を強調しており、“長期的”な発展に目を向けている。その政治体制は“家父長制独裁主義”の“暴政”であり、新たな成長モデルとしてアジア各地に広まる可能性がある。それは覇権的な軍事闘争にもつながり得る』というものだ。この、とある国――つまり、かつての『日本』に関する予言は、今振り返ってみれば全くのでたらめであったことが分かる。東洋の神秘的なライバルに対する浅はかな分析と恐怖の産物であった」と指摘しています。

同文章はさらに、「現在の中国に関する論評は、中国経済あるいは軍事に対する厳密な分析によるものではなく、文化本質主義とステレオタイプに満ちたもの」として、このような見解が米国家安全保障局を乗っ取り、各主流メディアにまで登場していることに懸念を示しました。（提供/CRI）