中国、ミャンマーの特殊詐欺拠点で救出された約200人を本国に移送へ―独メディア 02-20 05:14
「三笘の今があるのも…」“若い時は気づかない”ルーキーへ、実績十分の元Jリーガーが示す成功条件「クリスチアーノ・ロナウドもマイケル・ジョーダンも」 02-20 05:13
「誤審敗北の雪辱を果たす!」日本戦を前に韓国メディアが“2年前のリベンジ”を喚起!主軸MFも「あの衝撃は忘れられない」【U-20アジア杯】 02-20 05:13
泣き叫ぶ家族を白昼に連行…北朝鮮で「最も残酷な光景」 02-20 05:14
元WBO世界フライ級王者・木村翔が引退 4.27引退興行で元3階級王者・八重樫東氏とエキシビション 02-20 05:02
DeloitteとCAS、新レポートを発表 - 持続可能なエネルギーソリューションへの需要拡大の中、リチウムイオン電池のリサイクル産業を分析 02-20 05:18
「腹筋やばくないか?」台湾美女チアが魅せた“セクシーすぎるMC”姿にファン熱狂!「気絶しそう」「クビレが悩ましい」 02-20 04:13
Park Systems、次世代産業イノベーションを加速するFX大型サンプルAFMラインナップを拡充 02-20 02:34
【韓国】釜山・大田・安山で鉄道地下化、政府が発表[建設] 02-20 02:01
【カンボジア】国営航空、首都とバンコク結ぶ直行便就航[運輸] 02-20 02:01

昨年のテレビ売上台数、約半分が韓国企業の製品=韓国ネット「誇らしい」「やっぱり韓国は先進国」

Record China    2021年2月26日(金) 6時20分

拡大

2020年に全世界で販売されたテレビの総量のうち、約半分が韓国企業の製品であった。サムスン電子は15年連続で首位を守っており、2020年の市場占有率は過去最高を記録した。写真はサムスンのテレビ。

2020年に全世界で販売されたテレビの総量のうち、約半分がサムスン電子やLG電子など韓国企業の製品であることが分かった。24日、韓国・聯合ニュースが伝えた。

市場調査会社のオムディア(Omdia)によると、2020年におけるサムスン電子のテレビ市場占有率(金額基準)は過去最高の31.9%であり、15年連続で1位の座を守った。

サムスン電子は2006年、液晶テレビ「Bordeaux(ボルドー)」の発売を機に初めて市場占有率1位(14.6%)の座を獲得し、2009年のLED テレビ、2011年のスマートテレビの発売を経て地位を確立。また、2017年に発表した量子ドット液晶テレビ「QLED TV」の好調により、2019年に初めて占有率30%超え(30.9%)を達成した。

2020年の占有率が過去最高を記録したことについてサムスン電子は、「QLED TV」と超大型テレビへの集中戦略が功を奏したと分析しているという。

また、同年のサムスン電子のテレビ総売上高のうち「QLED TV」が占める割合は35.5%であり、2500ドル(約26万5000円)以上の「グローバルプレミアムテレビ」市場や、75型以上の大型テレビ市場でもサムスンが圧倒的なシェアを持つとされている。

同じく、ランキングで2位の座を占めたLG電子の占有率も、16.5%と前年(16.3%)以上の成長を見せた。近年LG電子は有機ELテレビ「オールレッドTV」を中心に急速に売り上げを伸ばしており、2020年には「オールレッドTV」の年間出荷台数が200万台を突破し、204万7000台を記録したという。

有機ELテレビ市場全体の出荷量も前年より20%以上増加(365万2000台)しており、2021年は60%以上の成長が見込まれ、560万台の水準になると予想されている。2020年のテレビ市場全体の出荷量も、新型コロナウイルスの影響を受けつつ前年よりわずかに増加を見せ、2億2535万台を記録したという。

韓国のネットユーザーからは、「韓国を代表する企業が世界市場の1位と2位を占めているなんてすごい」「占有率70%までいこう!」「本当に立派だ。誇らしい」「やっぱり韓国は先進国だ」などと喜びの声が多数上がった。

また「テレビといえばLG」「家にはサムスンとLG両方の製品があるが、個人的にはLGの方が目が疲れなくていい」「デパートに行ったら、サムスンの売り場はすいてたけど、LGは混んでた」など、2位のLGの製品を支持するコメントも多く見られた。(翻訳・編集/丸山

この記事のコメントを見る

noteに華流エンタメ情報を配信中!今回はワン・ホーディー特集!その魅力に迫ります。詳しくはこちら

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携