2021年2月10日、澎湃新聞は、新型コロナウイルスの感染拡大によって日本の自殺率が減少から再び増加に転じたことが表す意味について考察する記事を掲載した。

記事は、日本が世界でも自殺率が高い国の一つであり続けている一方で、厚生労働省のデータによれば2019年までの10年間においては日本での自殺者数は年々減少傾向にあったと紹介。しかし、新型コロナが大流行した昨年は、日本での自殺が再び増加傾向を呈したと伝えた。

そして、香港科技大学と東京と健康長寿医療センター研究所の研究員が共同で収集したデータとして、新型コロナの第一波が襲った昨年2～6月には日本における毎月の自殺率が対前年同期比で14％減少したのに対し、第二波が襲来した7～10月の自殺率は同16％増となり、特に女性の自殺率が37％、子どもの自殺率が49％増加したことが分かったとしている。

その上で、日本以外にも昨年からの新型コロナ襲来により多くの国で自殺率が上昇しているとし、社会からの孤立に対する不安、新型コロナに伴う経済衰退により失業し、経済的に苦境に立たされることによる自殺リスク増加、医療従事者の精神疾患リスク増加、感染者や発症者が持つ恥の意識や差別による自殺リスク増といった要因が考えられることを伝えた。

記事は「一つの事象によりストレスがもたらされるかもしれないが、それにより突然自殺するということはないはずだ。生理、心理、環境およびその他の要素が結びつくことで自殺の動機が一層強まり得るのだ。世界でなおも感染拡大が続く中、われわれは心の健康を守ることを、薬物の研究開発やワクチンの普及と同じく重要視すべきなのだ」と評している。（翻訳・編集/川尻）