中国メディアの観察者網は25日、「あなたがフードデリバリーで頼んだ料理は加熱したコスト60円のレトルト食品かもしれない」とする記事を掲載した。

記事はまず、「フードデリバリーは21世紀の人類による『最も偉大な発明』の一つと呼ばれている」と称し、そのプラットフォームの登場によって消費者はスマホで注文した後、30分少々待ちさえすれば食事にありつけると指摘。そして、「一方の店側はピーク時に次々と舞い込む注文にどう対処するのだろうか」と問い掛け、その答えとしてレトルト食品をはじめとする「菜肴包（おかずパック）」を挙げた。

おかずパックには常温タイプと冷凍タイプの2種類があり、記事は「店内で炒めたアツアツの料理」と消費者が思った一品が実は電子レンジで加熱しただけのものである可能性を説明。中国では2018年に多くの店でおかずパックを使っていることが明らかになったが、今では注文全体の約7割を占めるまでになっていることを示すデータもあるそうだ。

記事はさらに、ある記者が以前密かに取材した魯肉飯の店の状況を「狭い店内は1枚のカーテンで仕切られていて、カーテンの奥は『調理エリア』になっている。調理の流れはシンプルで、店側は注文を受けるとおかずパックを冷凍庫から取り出して加熱。それをご飯にかけて配達員に渡せばいい」と紹介し、通販サイトで検索すると4元（約60円）前後で販売されていることが分かるが、フードデリバリーで頼むとおおむね20元（約320円）前後だと指摘。「これを使えば調理スタッフを雇う必要はなく、電子レンジで一度に数人分の注文に対応することもできる。わずかなコストで大きな利益が得られる」と指摘すると同時に、「一部の店には使わざるを得ない理由がある」とも論じた。

記事によると、高い店舗賃料や人件費、原材料の値上がりに加え、プラットフォームを利用するための手数料が店側にとっては大きなプレッシャーとなっている。さらにプロモーションのための費用など追加のコストも発生。おかずパックの出現と大量生産で店側は希望を見つけることができたのだという。

記事はまた、「食の安全に関しても一定のメリットがあると言える」とし、「もし誰かが飲食店の料理でおなかを壊した場合、おかずパックに問題があるのであれば同じロットの商品を検査して原因を探り、消費者の権益保護につなげることができる」とも指摘。この他、「新型コロナウイルス感染症の発生を背景に中・大型企業もおかずパック業界に参入し始めている」と述べ、消費者の間でも利用が広がっていることに言及した。（翻訳・編集/野谷）