2014年4月15日、日本のあるリクルートサービス会社がこのほど実施した調査によると、日本の大企業のうち約7割が外国人を雇用しており、1社当たり2．76人の外国人従業員を抱えている。最も欲しがる外国人留学生はアジア出身者で、とりわけ中国人留学生が40．1％と多数を占めており、ベトナム、タイ、インドネシア、台湾、韓国などからの留学生が続いた。新快網が伝えた。

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広州の留学斡旋会社によると、中国人留学生を欲しがるアジア企業は年々増加している。特に日本、韓国、シンガポールなどで学んだ学生は母国と留学先の国の文化を理解することができるという理由から企業に好まれている。中国人留学生の多くは勤務態度もまじめで従順、協調性にも優れているため、企業の人事部や経営者から目をかけられ出世も早い。

中国とのビジネスプロジェクトが多い日本企業は渉外業務をこなせる社員を求めており、中国語がいかにうまくても中国文化を理解していない日本人より、中国人留学生を積極雇用する傾向にある。留学斡旋会社は日本留学希望者に対し、建築設計、観光マネージメント、マーケティング、メディアなど、今後日本での需要増加が見込まれており、卒業後の2020年東京オリンピックですぐに仕事を得られるような分野を勧めている。(翻訳・編集/YM)