香港英字メディアのアジア・タイムズ・オンラインは7日、「中国とアジアのソフトパワーが西洋に教えること」と題する記事を掲載した。中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報（電子版）が9日、その内容を要約して次のように伝えている。

アジアのポップカルチャー大国である日本と韓国のコンテンツが世界で急増している一方で、人口統計学的、産業的、技術的な「巨人」である中国のソフトパワーの投影はなぜ劣っているのか。

料理、文学、デザイン、武術など、中国の伝統文化は世界中で受け入れられてきたが、現代中国の文化的産物の影響力は、国の経済規模に比べてはるかに小さい。中国のエンターテインメント製品は何十年もの間、そのような状況にあるが、だからといってその水準が標準以下であるというわけではない。

世界規模で見ると、中国の現代映画の最高潮は、1990年代後半から2000年代初期に、著名な映画監督の作品によってもたらされた。現在、市場はシフトしている。中国の中間所得層の拡大は、シネプレックスなどのレジャーサービスの成長を後押ししている。日系米国人の映画プロデューサー、Keiko Hagihara Bang氏によると、世界中に「チャイナウェーブ」が発生しない理由の一つは、中国には映画館がたくさんあり、人口も多いので、平均的な作品でも稼げてしまうことにある。Bang氏は、「中国にはコンテンツがあるが、中国人は外の世界を気にしない。自国の市場が巨大なため、世界の他の地域を必要としない」と述べている。

しかし、中国には外の世界から注目や評価をされていない創造的、技術的、商業的なイノベーションがある。Bang氏は、「中国の独自の並外れたアプリやデジタルエンゲージメント文化の開発について、西側には学ぶべきことがたくさんある」と指摘する。オンライン上では、デジタル決済機能が文化コンテンツと同期し、新しい収益機会を可能にしている。Bang氏によると、中国のあるグルメ番組では、画面上に二次元コードが表示され、視聴者は棚の上の食材までほぼすべてのものを購入しようとする。これがエンゲージメントであり、双方向性だ。

中国人はハイパーエンゲージメント文化を世界の他の地域で開発されたプラットフォーム上で改善している。その代表例がTikTokだ。Bang氏によると、「私たちは国境のない文化と経済の台頭を目の当たりにしており、若い世代の人たちはそれがどの国で生まれたかを気にしていない。彼らはクールなもののファンになる」という。

アジア域内での製作と販売の拡大は、拡大し続けるデジタル空間を埋めている。これは、ポップカルチャーの巨人だったハリウッドでは不可能なことであり、デジタルリテラシーを備えたアジアのコンテンツプレーヤーや企業が西洋に教えなければならない教訓でもある。

Bang氏は、「これが、私たちが中国から学んだ真のアジアのスピンであり、エンゲージメントエコノミーだ。ソフトパワー戦争の勝敗は、最終的には政治や巨額の資金によってではなく、私たちの制作物に対するファンのエンゲージメント率によって決まると考えるが、このことは欧米ではあまり理解されていない」と述べている。（翻訳・編集/柳川）