朝鮮戦争に言及した韓国の男性ヒップホップグループ・BTS（防弾少年団）の発言をめぐり、韓国紙は発言に反発する中国のネットユーザーに自制を求めた。その逆鱗（げきりん）に触れると、韓国製品の不買運動などにつながるためで、ネットユーザーの影響力を懸念しているようだ。

今回の騒ぎの発端は、米「コリア・ソサエティー」が授与するヴァン・フリート賞を受賞したBTSのリーダー、キム・ナムジュン（RM）さんが7日に開かれたオンライン授賞式での発言だった。RMさんは朝鮮戦争について「両国（米韓）が共有した苦痛の歴史と数多くの犠牲を記憶する」と述べた。

朝鮮戦争に参戦し多くの犠牲者を出した中国のネットユーザーは「中国を無視した」と反発。不買運動まで取りざたされるようになり、在韓米軍への高高度迎撃ミサイル（THAAD）配備問題の苦い教訓から、BTSを広告モデルに起用するサムスン電子と現代自動車、フィラなどの韓国企業は中国で運営する公式ショッピングモールとSNSから関連製品を削除した。

BTS発言に関して中央日報は「政治化させた中国の激烈ネットユーザー」との社説を掲載。「受賞所感を問題にした中国ネットユーザーの歴史認識は基本的な事実関係から間違いだ。一言で突拍子もない問題提起とみるほかない。こうしたネットユーザーの声を中国国営メディアが後に削除はしたが、引用報道して事態を拡大したことも残念だ」と指摘した。

さらに「中国のネットユーザーが韓国芸能人に難癖をつける事例は今回が初めてではない」と説明。「歌手イ・ヒョリは8月に芸能番組で自身の中国芸名として『マオはどうですか』と話して『中国指導者の毛沢東を侮辱した』というとんでもない攻撃を受けた」と続けた。

社説は「文化芸術分野にまで政治を引き込み拡大解釈した中国ネットユーザーの過敏反応は遺憾だ。こうした行動は両国の友好関係を増進するのに何の役に立たない」と批判。同時に「中国外交部の報道官が12日に『中国ネットユーザーの反応を注目している。歴史をかがみにして未来に向かって平和を大事にしながら友好を図ろう』と事態を沈静させたのは幸いなことだ。今回の件が拡大しないよう韓中両国政府が格別に留意し対処することを望む」と訴えた。

一方でハンギョレ新聞は北京特派員発で12日付の米ニューヨーク・タイムズ紙電子版の「中国の一部ネットユーザーは朝鮮戦争の犠牲者に対すBTSの追悼を侮辱ととらえた」との記事に触れながら、「これには二つの軸がある。日増しに激しくなる中国の愛国主義と巨大な中国市場を逃したくない企業の打算だ」と報道。「経済的豊かさと外国サイトから遮断された現実が極端な愛国主義をあおる」とも伝えた。（編集/日向）