2014年3月4日、日本は災害の多い国だ。大地震、放射能漏れの後処理はいまだ収拾がつかず、最近では数回の大雪で、またも日本は飛行機が運航停止、高速道路は閉鎖され、交通は大規模マヒに陥った。だが最初の大雪で暫く混乱した後、東京都庁、民間機関、1300万の都民は、一致団結して迅速に対応を改めた。とりわけ最初の大雪がもたらした混乱を反省し、二度目の大雪を整然と過ごした。このスピーディーな反省と改善に、記者は深く感銘した。環球時報が伝えた。

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2月14日、東京に立春後の二度目の大雪が降った。記者は当日、電車を利用しパナソニックに取材に行くところだった。途中、携帯電話で同社社員からメールを受け、大雪の交通障害で、来社できるか尋ねられた。また来ることができるとしても、焦らずに、転ばないでくださいなどと念を押され、記者は非常に感動した。大雪で電車はダイヤより30分遅れ、駅員は構内放送で繰り返し謝っていた。電子掲示板と放送を通じ、電車の予想到着時刻が絶え間なく伝えられ、利用者は安心して待つことができた。そのため電車は少々遅れても、利用者は依然整然としていた。

実際には、最初の大雪の教訓から、日本の気象庁の大雪警報発令後、東京の各大手メディアは繰り返し放送した。ほとんどのテレビ局が大雪警報を伝えると同時に、当日の交通に混乱が生じる可能性があるため、準備するよう呼びかけていた。多くのメディアは都民に、雪が降ったらゴム長靴、除雪用具が不足する可能性があり、すみやかに用意するよう呼びかけた。多くの企業も社員の立場を考慮し、事前退勤して帰宅するよう通知した。

取材を終え帰宅中、記者はマンションの管理事務所が入口に、住民が除雪のためほうきやスコップを置いているのに気付いた。すべて無料だった。ここ数年間、東京近郊では毎年降雪は少なく、年に一度のときもあった。だが管理事務所には除雪用具が常備されていた。雪が降ると、各家庭は主体的に雪かきをする。そのため降り始めからほどなく、歩道上はきれいに除雪されていた。これらはすべてどこかの組織が呼びかけたものではなく、マンション住民が自ら行ったものだった。

今年、東京の雪は例年になく多く、日本のメディアは雪害に強い危機意識を抱いた。東京の各大手メディアは雪害を報じる際、多くの専門家や学者を招き、雪害を防ぐ対策を伝えた。

大雪がもたらす災害と不便に直面しても、記者は都内で日本人の恨み節はほとんど耳にしなかった。むしろ自身を反省し、いかにすれば前回の雪害後の混乱の再来を防ぎ、災いを未然に防ぐか考えていた。わずか数日間で、個人から社会まで、彼ら全員がすみやかに効果的な各種の改善措置を講じたことは、本当に至極容易ではない。（提供/人民網日本語版・翻訳/HT・編集/武藤）