2014年2月11日、韓国・中央日報（中国語電子版）は、米国の公立学校の教科書に「日本海」の名称に加え、韓国が主張する「東海」の名称を併記することを求める動きが出ている問題で、「東海併記で日本に勝ち、手にした収穫」と題する記事を掲載した。以下はその概要。

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米バージニア州でスタートした「東海併記」運動が全米に広まりつつある。ニューヨーク、ニュージャージー州に次ぎ、カリフォルニア州なども賛同する動きが出ている。約170万人の韓国系市民の強大な力を示す一方で、日韓対立が米国社会の負担になるとの懸念も出ている。

しかし、それは心配のし過ぎだろう。バージニア州では日本大使による州知事への脅迫の手紙などを乗り越え、韓国系市民の知恵と根気が奇跡の核心となった。成功の記憶をベースに、内部をしっかり固めることが賢明といえよう。

今回の運動は、団結すれば生き残り、分散すれば死ぬという当たり前の真理を再確認させてくれた。挫折と再起、挑戦と成功を経た「東海併記」運動は、我々に貴重な経験を提供している。（翻訳・編集/AA）