2014年1月28日、環球時報によると、豪紙シドニー・モーニング・ヘラルドは26日、中国で大気汚染がアイデアに満ちた商品開発を加速させていると報じた。各地でスモッグが深刻となり、健康被害が懸念されている中、人工的な降雨で大気中の汚染物質を洗い流そうとしたり、巨大な掃除機でPM2．5を吸い取ろうとしたりするなど、政府によるさまざまな対策が試みられているほか、上海では交通警察官に小型ノーズマスクが配布された。

【その他の写真】

その一方で、民間では大気汚染が新たなビジネスチャンスを生んでいる。実用的な物からほとんど意味をなさない物まで多種多様なPM2．5対策の製品がある。「呼吸できる自転車」や新開発されたという触れ込みの空気清浄機など、ガラクタのような見ための物もあれば精巧な物まで、一獲千金を狙った商品が次々に生み出されている。こうした動きは全国的に広がっている。

ほかの国なら工場の操業を規制したり、自動車の排出ガスを減らしたりするなどの対策で汚染を軽減するのが一般的だが、中国政府は経済成長を損なうような対応はほとんどしようとせず、国有企業もその影響力を行使して環境保護のためのより厳しい法規制実現を妨害している。そのため、一般市民はまるでSF小説のように非現実的な手段に期待するほかなくなっている。

そうした中、北京市では積極的な大気汚染対策の計画が発表された。中国の汚染対策ビジネスは欧米企業にとって大きな利益を生むビジネスチャンスと目されており、米商務省は2020年には中国が5550億ドル（約57兆円）の市場になると予測している。

個人経営の小規模工場はすでにこの分野の市場で利益を上げている。自作の空気清浄機を設計・制作している北京のあるエンジニアは2年間で40台余りを売り上げており、「子どものために最高のマスクを設計したいと考えている」と今後のビジネスについて語っている。（翻訳・編集/岡田）