2014年1月20日、これまで嫌中・嫌韓ムードで民族主義をあおるような報道が多かった日本メディアだが、最近ではその姿勢を見直すような報道も出てきた。中国紙・参考消息（電子版）が伝えた。

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週刊現代は「『嫌中』『憎韓』『反日』何でお互いそんなにムキになるのか？」という驚きの見出しをつけた。19日付の東京新聞は11ページにわたる特集記事の中で、「日中韓の過激な憎しみの連鎖反応」に対する疑問を提示している。例えば、韓国は国民全体が反日であるかのようなイメージがあるが、実際に韓国を取材すると、大多数の韓国人が「大騒ぎしているのはメディアだけ」と冷静な反応を示していることが分かると同紙は指摘する。

さらに驚くのは1月28日号の写真週刊誌「FLASH」だ。「安倍靖国『朝日』『大テレビ局』の驕慢（きょうまん）！米国の『靖国参拝に失望した』を振りかざす『中韓のポチ』たち。しかし、ネット世論の8割が参拝を『妥当』と支持」との大見出しを掲げ、安倍首相の靖国神社参拝を批判するメディアを中韓の「ポチ」と呼んだ。

だからといって週刊現代が左派で、FIASHが右派だとは一概に決めつけられない。発行部数の減少で、各刊行物は生き残りをかけて独自路線を模索しているのだ。常に第一線にある新聞やテレビとは違い、読者のストレートな反応が必要な週刊誌は、今の風潮に乗って民族主義に走りがちだ。FLASHの記事が良い例だ。こうした状況にありながら、嫌中、嫌韓に冷水を浴びせた週刊現代に、われわれは敬意を表したい。（翻訳・編集/本郷）