2014年1月14日、中国の軍事関連ネット掲示板・米尓社区に、「中国人の日本製品ボイコット運動、これほど時間がたっても効果が見られないのはなぜ？」と題したスレッドが立てられ、多くのネットユーザーがコメントを寄せた。以下はコメントの一部。

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「中国は挙国体制の国だ。もし、我々が本気でボイコットを実行したのなら、とっくの昔に中国市場から日本製品が消えているはずだ。だが、今も国内に日本製品があふれている。ということは、我々が本気でボイコットをやっていないことを意味する」

「私が思うに、ボイコットをしたくないのではなく、ボイコットできないのだ。改革開放30年で中国はようやくここまで来た。もし、政府主導で日本製品をボイコットすれば、いかなる理由であろうとも深刻な保護貿易主義的行為と世界から非難される。今日の国際社会は貿易の自由化を提唱しているからだ」

「政府主導のボイコットがダメなら、民間主導でやるしかない。だが、民間では力不足だ。それはなぜか？その答えは、日本製品の購入層を見れば分かる。少なくとも私のような貧乏人には日本製品は買えず、ボイコット運動の組織を作る能力も精力も持っていないのだ」

「中国の富裕層は、我々のような人間の訴えなど無視している。金持ちでエリートの彼らが望んでいる生活など、我々には想像もつかない。だが、彼らにとって日本製品が必要不可欠なものであることぐらいは分かる。しかも、富裕層はわれわれの社会にとって“お手本”であり、“組織力のある人間”でもあるのだ。このような状況から、中国の民間人は団結することができずにいる。だからこそ、いつまでたっても日本製品ボイコット運動は明らかな成果を挙げられないままでいるのだ」（翻訳・編集/本郷）