2013年12月27日、中国紙・環球時報によると、日本の安倍晋三首相が靖国神社に参拝したことを、海外メディアはこぞって批判的な論調で伝えている。

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独紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングは26日の社説で、「日本は常に反面教師だ。第二次世界大戦の残虐行為を今もなお否定している。安倍首相は靖国神社の参拝を問題ないと思っているようだが、それは中韓を理解していない証拠だ」と指摘している。

ノーボスチ・ロシア通信社は、「安倍首相の靖国神社参拝は、かつて日本の軍国主義に侵略された国々の猛烈な反発を招いた。安倍首相のこの行動は日本の国家利益にはならない。日本の利益を考えるなら、日本の指導者はいつまでも戦争犯罪者にひざまずくべきではない」と記述した。露ラジオ局・ロシアの声（電子版）は、「靖国参拝はリスクがあまりにも大きすぎる」と指摘。「小泉純一郎元首相が靖国神社に参拝した際には、中国は日本との高レベルの交流を一切拒絶する旨の宣言をした。今回、中国は同様の措置を取る可能性が高く、韓国政府もこれに続くだろう」としている。

韓国紙・ハンギョレは26日、「これまで日本と中韓両国の関係が破局を迎えなかったのは、安倍首相が靖国神社に参拝しなかったからだ。それがすべて崩れ去った。今回の安倍首相の靖国参拝はレッドラインを超えたもので、これにより日中と日韓の首脳会談実現はさらに遠くなった」と指摘している。（翻訳・編集/本郷）