2013年12月12日、スペイン紙・エル・パイスのウェブサイトに「1914に回帰」と題する記事が掲載された。執筆者は欧州外交評議会マドリード事務所のトレブランカ所長。

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2014年は第一次世界大戦勃発100周年に当たる。あれは戦争ではなく、集団自殺だった。帝国が続々と崩壊、衰退していったからだ。当時、欧州の経済規模は世界の3分の1を占めていた。もはや戻ることも再び達成することもできない割合だ。

2014年、人々の懸念を呼んでいるのは欧州ではなく、アジアだ。2014年のアジアは1914年の欧州と重要な点が酷似している。強国が併存していること、そして領土問題、解くことのできない歴史的宿怨、そしてナショナリズムだ。

このような要因の組み合わせが致命的なものであることは、1914年に証明されている。経済的な相互依存は衝突を緩和せず、逆に激化させることは歴史が示している。欧州がその好例だ。1914年の欧州各国間の貿易と投資額の比率は2000年を上回っていた。それにもかかわらず、各国は戦争へと駒を進めたのである。

民主主義に関する経験則については、人々を安心させるものと、不安にさせるものとがある。民主国家間ではほとんど戦争が起こらないということ、だが、民主国家が独裁国家を攻撃する可能性と、独裁国家間で戦争が起こる可能性は同じだということだ。そのため、日韓では戦争は起こりえないだろうが、中国との衝突のリスクは真剣に検討しなければならない。（翻訳・編集/岡本悠馬）