新型コロナウイルスの感染状況への認識を深め、自身の保護意識を高めるため、中国のIT企業が相次いでオンラインでのヘルス・カウンセリングなどのサービスを立ち上げ、世界の感染症対策に力を注いでいこうとしています。

　中でも、馬雲（アリババグループ創業者）公益基金会とアリババ公益基金会が緊急に立ち上げたプラットホームには、湖北省での医療支援に参加した医師100人を含めた700人余りの医師が集まっています。3月23日現在、海外にいる数十万の華人・華僑が登録ユーザーになっています。

　また、電子商取引のプラットフォーマーである「京東（ジンドン、JD）」も、「グローバル無料健康諮問プラットフォーム」のローンチを発表しました。オンラインで問診と心理カウンセリングサービスを無料で提供する同プラットホームは、感染症科と呼吸内科を含む全ての診療科があるほか、30人以上の中医学の専門家からなる「中医感染症抑制コーナー」も設けられています。さらに、英語による問診とカウンセリングに対応する医師も20人に上ったということです。（提供/CRI）