2020年3月27日、広州日報は、1年程度の延期となった東京五輪について、日本代表団が金メダル30個という目標を変更しないことを明らかにしたと報じた。

記事は、東京五輪の延期により、日中韓3か国による「三国演義」はますますヒートアップすることが予測され、卓球、バドミントン、射撃、アーチェリー、テコンドー、競泳など多くの競技で激しいメダル争いが繰り広げられるだろうと予測。中でも卓球、バドミントン、テニス、柔道、競泳などでの「日中対決」はなおのこと注目を集めるとした。

また、4年前のリオ五輪で前回の7個を上回る12個の金メダルを獲得した日本は東京五輪について、開催国という「地の利」に加えて、ロッククライミング、空手、スケートボード、サーフィン、野球・ソフトボールという自国が得意とする競技が追加されたこともあり、早々に金メダル30個という目標を掲げていたと紹介した上で、このほど日本オリンピック委員会の山下泰裕会長が「延期によってこの目標を変更する理由はない」と語ったことを伝えている。

記事はさらに、過去3大会で10個前後の金メダルを獲得してきた韓国は東京五輪で「金10個以上、メダルランキングトップ10入り」の目標を掲げ、メダル獲得者のために45億ウォンの賞金を確保したと伝えた。そして、日韓両国のメダル争いでもっとも激しさが予測されるのが男子サッカーであり、両国の栄誉をかけた「国家大戦」になると指摘。日本が金メダルを目標に掲げているのに対し、韓国代表監督は「少なくとも日本より上の順位」との目標を示したと紹介。一方で、ただ、男子サッカーについては延期によって23歳以上の「オーバーエイジ」となる選手の扱いなど、現時点では不確定要素も存在するとも伝えた。（翻訳・編集/川尻）