2013年10月28日、近年中国各地で深刻な煙霧が発生しており、粒径2．5マイクロメートル以下の微小粒子状物質（PM2．5）が、大気汚染の原因とされている。しかし粒径がこれを下回る物質の健康被害がどの程度であるかについては、現時点では明らかにされていない。光明日報が伝えた。

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復旦大学公共衛生学院、上海市大気粒子状物質汚染防止重点実験室のカン海東（カン・ハイドン、カン＝もんがまえに敢）教授の研究チームは、粒径が0．5マイクロミリメートル以下の粒子状物質は人体により深刻な被害をもたらし、粒径が小さいほど被害が深刻になることを研究によって裏付けた。

関連論文は公共衛生の権威ある学術誌「Environmental Health Perspectives」に掲載された。同論文の筆頭著者の孟夏（モン・シア）氏は、「研究チームは中国の某都市で0．25−10マイクロミリメートル（PM0．25−10）の23組の粒子状物質の濃度を計測し、その住民の健康リスクとの関係を比較分析した。その結果、粒径0．25−0．50マイクロミリメートルの粒子状物質濃度の住民の健康被害、特に心血管疾患リスクとの関係が最も顕著で、0．50マイクロミリメートル以上の粒子状物質の濃度と住民の健康リスクの間には高い関連性が認められなかった」と語った。

同研究チームは粒子状物質の粒径が小さいほど、その数的濃度が上昇し表面積が拡大。より多くの有害物質を引きつけ人体に入りやすいと推測した。また、粒径によっては粒子状物質が気道の運動との間に関連性を持ち、0．50マイクロミリメートル以下は主に拡散により沈積し、0．50マイクロミリメートル以上は衝突により沈積する可能性があるという。（提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/内山）