2013年10月27日、新民晩報によると、中国日報と日本の言論NPOが共催する第9回東京北京フォーラムが26日に北京市で開幕し、日中両国の政治、経済、外交、マスメディアなどの有識者が「日中平和友好条約の歴史的な意義の再認識」というテーマのもとで意見を交わした。

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最新の民間調査によると、日中両国民が相手国に対して「好感を持てない」とした割合は双方で90％以上に達した一方、「日中関係は重要だ」と考えている人の割合も双方で70％を超えた。

言論NPOの工藤泰志代表は、「国民はマスメディアの報道を介して相手国の印象を形成しているため、マスメディアの視点や姿勢が非常に重要になる」とした。中国国際広播電台の馬為公（マー・ウェイゴン）副編集長は、日中両国のマスメディアは文化的な交流をより積極的に行うべきとの見方を示した。（翻訳・編集/北田）