2020年1月15日、中国紙・環球時報は、香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストの記事を引用し、中国の環境汚染対策を評価する記事を掲載した。

記事は、「地球温暖化に伴い、世界各地で火災や洪水などの災害が発生している」と指摘。「このような状況において、中国はこれまで地球に新たな活力を注入できるような国とは見なされていなかった」と伝えた。

ところが、「中国の河川や湖の研究および都市の大気汚染に関する統計データを見ると、全面的にきれいな空気や水を実現するにはまだ遠い道のりであるとはいえ、明らかな改善が見られている」という。

例えば、水質汚染については、「13年から17年の間に地表水の化学的酸素要求量は63％減少し、アンモニア態窒素は78％減少した」と紹介。この主な要因として、工業、農村、都市部での汚水排出量が減少したことを挙げている。

このほか、「北京市の環境保護当局の統計データを見ると、北京市の『青い空を守る戦い』により、大気の質には明らかな改善が見られている」と記事は紹介。「19年の北京市の微小粒子状物質（PM2．5）の平均濃度は1立方メートル当たり42マイクログラムで、13年と比べ53％減少した」という。記事は、「今でも一部の汚染レベルは国際基準を超えているものの、国連は中国の進歩を称賛し、大気汚染対策の手本としている」と伝えた。国連は、最も重要な対策として、石炭ボイラーの制御、居住区でクリーン燃料を使用すること、工業・鉱業企業に対する管理監督を強化することを挙げている。

また、中国の水質汚染対策の大きな特徴として「河長制」があると紹介。これは、地方役人が河川や湖の一部分について水環境保全の責任を担うという制度で、「水質が改善したことは、この制度の有効性を証明している」と紹介した。

最後に記事は、「かつて、中国の環境問題はメディアによってマイナスの報道ばかりされていたが、今では世界各国で森林火災や海面上昇などの恐ろしいニュースが流れており、中国からのグッドニュースは間違いなく喜ばしい変化の1つだ」と結んだ。（翻訳・編集/山中）