2013年9月6日、香港メディアによると、中国全土に広がる環境汚染と不妊症増加の関連性をめぐって、全国規模の調査研究が2014年に実施される計画であることが明らかになった。参考消息（電子版）が伝えた。

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香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、この調査研究を主導する張軍（ジャン・ジュン）氏は「人のホルモン系統に害を及ぼす残留性有機汚染物質（ダイオキシン類・ポリ塩化ビフェニル（PCB）・農薬等の有機物）が女性の不妊症にどのように影響するのかに注目して研究を進める」と述べている。

同記事は新華社の2012年12月の報道に触れ、中国の出産適齢期にある女性の不妊症の割合は20年前の3％から2010年には12．5％まで上昇しており、不妊症と診断された男女の数はすでに4000万人以上に上ると伝えた。専門家は「不妊症の女性の70％と男性の50％は不健康な生活に起因するものの、環境要因が関係していると疑う専門家もいる」と指摘した。

張氏率いる研究チームは5年の歳月をかけて、ホルモンに害を及ぼす約20種類の化学物質が女性の血液と尿にどのくらい含まれているかを調査するとともに、被験者へのアンケートを実施する。

張氏は「ホルモンの分泌に影響を及ぼす環境汚染化学物質を全て調査することはできないため、われわれは殺虫剤、プラスチックに含まれているビスフェノールAや可塑剤、さらには衣類に使用される新しい原料など日常生活との関わりが深い化学物質に特に焦点を当てて、その血液中や尿中の含有量を調査・分析する」と説明した。

張氏はまた、「日常生活には日々、新しい化学物質が次から次へと出現するが、その健康リスクを我々が把握していないことは問題だ。それらの化学物質が人体に有害か否かを明確にすることが研究の重要性である。健康への害が明らかになれば、対応する政策を定めることで、環境汚染による被害を防ぐことができる」との見方を示した。（翻訳・編集/XC）