2019年10月11日、環球時報は、香港・亜洲時報の記事を引用し、中国のドローンについて紹介する記事を掲載した。

記事は、ロサンゼルスで行われたAirWorks大会について紹介。同大会は、中国のドローンメーカーの発案で開催された専門家による年次カンファレンスで、今年は大彊創新科技有限公司（DJI）の賛助により700人が参加した。ディスカッションでは農業、建築、エネルギー、インフラ及び公共の安全などの分野について意見交換が行われたという。

記事によると、同大会では、フランスのノートルダム大聖堂火災の際に中国製ドローンを使用して火災現場の映像を捉え、消火の役に立ったことが紹介された。

Skylogic Researchによると、DJIのドローンは世界シェアの70％を占めているといい、記事は「中国のドローンは一種のプラットフォームとなっており、多くのスタートアップ企業や具体的なニーズのある顧客が、ドローン技術を自身の産業に取り入れている。専門家によると、中国のドローンの価値はますます高まっており、多くの企業のコスト削減の助けとなり、人命救助にもなるそうだ」と伝えた。

DJIの提携企業である米FLIR SystemsのChris Painter氏は、「中国企業は最も安い価格で最も良い技術を提供するよう努力をしている。そのため、我々は同社のドローンに製品を提供している」と語ったという。

また、ロサンゼルスの消防部門は、ドローンを使用した空撮マッピング、野火の消火、迅速な救助、危険予防、都市部の救助活動について展示。業界関係者は「中国のドローンは消費者にツールを提供し、消費者はそれぞれにカスタマイズした利用方法を見つけ出している」と語ったという。（翻訳・編集/山中）